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中国株にはかなり以前から“2008年ピーク説”がささやかれてきた。2008年8月に北京で開催されるオリンピックに向けて経済が加速、金融改革が進み、株式市場も隆盛を極めるが、開催時には材料出つくしとなり、経済も下降に向かうのでは、という見方だ。
確かに中国の隆盛ぶりは、目覚ましい。GDP（国内総生産）は12％成長し、人民元も強い。そして株価の勢いも、すさまじい。この2年間で上海A株（人民元建て）指数は215％上昇した。外国人が自由に投資できる香港上場の中国H株（香港ドル建て）指数も108％の値上がりだ。
こうした上昇ぶりに、中国株は高過ぎると警戒されている。特に上海市場の上海A株は株価収益率（PER）が50倍と国際水準からかけ離れている。同じ企業で香港に同時上場しているH株の場合は半分以下であることだけを見れば、上海市場のバブルはいつ崩壊してもおかしくはない。
一方で、本土に近代的な株式市場ができて15年がたち、投資家の眼力も育ち、会計や情報開示制度の整備も進んだことで、冷静な分析もできる環境は整備されつつある。こうした状況を鑑みれば、ソフトランディングで株価が適正値に修正されていくことは十分考えられる。
五輪関連株はそろそろ天井
現在の株高を支えている要因を材料面から考えれば、北京オリンピックに集約されるのではないか。オリンピックが新興国にもたらす経済効果は言うまでもない。その例は1988年のソウル、64年の東京にさかのぼることができる。日本の場合、新幹線や首都高速建設のきっかけとなったが、開催時には経済は下降に向かい株価も下落していた。しかし、韓国の場合はその後、好景気と株高が1年続いた。
果たして北京はどちらのパターンなのか。北京では2週間あまりの競技開催のために、5兆円の巨大投資が展開されており、そうした経済オリンピックという面では日本に似ている。中国はオリンピックが終わればGDPが2％ほど押し下げられるとの見方もある。
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（株）BRICsプラス11経済研究所 所長
