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40歳の男女が1000人いたとして、1年後の生存者は一体何人いるのだろう。
厚生労働省の「平成18年簡易生命表」によると、1000人のうち亡くなる男性は1.38人、女性は0.74人の確率だ。つまり、ほぼ999人が生存していることになる（表1）。この数字が多いか少ないかは、人それぞれの捉え方による。しかし、多くの人がこの｢1000分の1｣を危惧して（つまり、「今、自分が死んだら大変だ」と考えて）、生命保険に加入している。
家計を支える大黒柱ならば、既に生命保険に加入していることだろう。｢死んだら支払われる｣という死亡保障。何を根拠にその額を決めたか、記憶にあるだろうか。保険診断をしていると、「セールスの人に薦められるままに」「まわりの同僚と同じ額で…」と、決まって同じ答えが返ってくる。
しかし、死亡保障の額は本来、万一の事があった際、残された家族が生きていくために必要な金額に対して、公的保障や預貯金などでは不足する額を指す。具体的な式にすると、こうだ。
●遺族厚生年金は｢金融広報中央委員会｣のサイトをでシミュレーション可能。
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