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投資理論は信じるものではなく活用するもの

  • 内藤 眞弓

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2007年11月12日(月)

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「貯蓄から投資へ」のかけ声もあり、「多少のリスクは覚悟のうえ」と思い切って投資の一歩を踏み出した人も多いのではないでしょうか。ところが、実際に始めてみると、金融機関の方から説明を受けている時は理解したつもりでいても、本当の意味では理解していなかったことに気づくことが多いものです。

 例えば、投資信託などを購入する際に、「長期投資」「ポートフォリオ」「ドルコスト平均法」の重要性を説明され、納得したつもりになったことはないでしょうか。これら3つの投資理論の有効性と活用法を考えてみましょう。

「長期投資」でリスクは減る?

 投資において「リスク」というのは「収益のブレ」のことです。儲かる可能性がある反面、値下がりする危険性があるものを「リスク」と捉え、そのブレが大きいものがリスクが高く、小さいものをリスクが低いと言います。ただし、過去のデータによりますと、短期的に見ると収益のブレが大きくても、長期になるほどブレが小さくなると言われています。

 具体的には、「日本株式」「外国株式」「日本債券」「外国債券」といったアセットクラスごとの指標(インデックス)に、過去のある時点で投資をしてそのまま30年程度動かさなかった場合のデータを根拠にしています。

 高格付けの債券であれば、保有していれば利息はほぼ確実に入ってくるでしょうし、償還時には元本が戻ってきます。しかし、元本の保証がなく、値動きの大きい株式で、長期保有が本当に報われるのでしょうか。

長期投資って何年だと思いますか?

 ところで、長期投資の「長期」とはどのくらいの期間でしょうか?「長期」の捉え方は人によってまちまちです。1年を超えれば長期だと考える人もいれば、5年超、10年超など、「長期投資とは△年」というような決まりがあるわけではありません。

 図版1は1985年1月からの日経平均株価の推移です。投資を始める時期が悪ければ、ずっと我慢をして20年持ち続けたとしても報われないケースは決して少なくありません。たとえ値上がりをしても、保有期間を1年当たりの複利率に換算すると、リスクの大きさには見合わない不本意な利率しか得られないケースもあります。

日経平均株価の推移(月次データ終値)

 株式のような値動きのあるものに投資する際には、割安の水準で買って割高で売ることが原則で、長期間持ちっぱなしで報われるものではありません。長期にこだわるあまり、せっかく利益を確定するチャンスを逃したり、「長期で持てば大丈夫だから」と割高なところで始めると、投じた資金を他の商品に回していれば得られたはずの収益を、何年間も諦めなくてはならないかもしれません。

 「長期投資」とは、割安・割高の時期がいつの時点で訪れるか分からないので、短期で一喜一憂するのではなく、長期スタンスで取り組むことの大切さを説くものと考えてはどうでしょうか。いつも申し上げていることですが、生活者にとって投資のためのお金は「暮らしのお金」です。「いつ」までに「いくら」のお金が必要かを確認し、相場環境に関係なく、必要なお金が準備できるようなプランニングをしなくてはなりません。「長期」という曖昧な言葉ではなく、「私の暮らし」の時間軸で考えることが大切です。だからこそ、前回までのキャッシュフロー表が有効なツールとなるのです。

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中村 克己 元ルノー副社長、前カルソニックカンセイ会長