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北京五輪後は大丈夫なのか

  • 豊島 信彦

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2008年2月5日(火)

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 2008年8月8日8時8分に開催される北京五輪。株式市場では、五輪後に中国株が暴落するのではという心配の声がささやかれている。米国のサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題に揺れる金融市場を間近にすると、そうした不安も現実味を帯びる。その一方で、悲観の声を押しのける声も出ている。中国銀行の朱民副総裁は昨年12月22日、中国の有力経済紙・財経が主催した経済フォーラムでこう述べた。

 「1964年以降の五輪大会を綿密に調べた結果、米国、ソ連、ドイツなどの大国では五輪後の経済の落ち込みは見られず、問題は経済問題を五輪と結びつけようとする見方にある」。また、五輪委員会顧問の魏紀中氏は「五輪開催まで不動産価格や株価を政府が維持する、などの非合理な発想は危険だ」と述べた。

ソウル五輪と東京五輪では、状況が違った

五輪開催国のGDP(国内総生産)伸び率

 株価について結論から言うと、第2次世界大戦後に開催されたこれまでの五輪を見る限り、株価の動きと関連づけられる法則性を見いだすのは難しい。各大会によって状況は相当異なるからだが、日本人にとって両者の関係が気になるのはソウルと東京の大会での経験があるからではないだろうか。

 いずれも国や企業が発展する時期が重なり、五輪の国威発揚効果が国民心理に大きく影響した。ソウルでは88年の開催の2年ほど前からインフラ投資の公共事業が活発化した。86年という年は現代自動車が生産累計100万台を超えるなど民間企業も新たな発展を迎えた年だ。こうしたことで、韓国株の相場は大会2年前から上げ始め、終了後も1年以上、右肩上がりが続いた。

 しかし、64年の東京大会は違った。既に高度成長期に入っており、開催に間に合うように建設が急がれた東海道新幹線や首都高の話は相場に既に織り込まれていた。五輪開催時に経済は既にピークを越え、株価はその2年以上前から下がりだしていた。

 1960年代といえば世界的には不安定な時期だったのである。日本は高度成長期だったが、英国が凋落、米国に経済の覇権が移った頃で、英ポンドが67年末に切り下げられたことに象徴される。なにやら、最近の米国を見ている感もあって気味悪い。

あまりにも強い中国経済

 もっとも、今回の中国の立場は、あえて言えば、当時の米国の役割を果たそうとしているというのは言い過ぎだろうか。今回は凋落するのは米国の方かもしれない。

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