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ストレス耐性の格差縮小が自殺予防に

不況が自殺を増加させるメカニズムを探る

2009年7月31日(金)

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 6月12日のコラム「不況が自殺を増加させるのはなぜか」において、2段階で労働者が企業から放出され、残ったとしても強いストレスにさらされる人が増えたメカニズムが、1997年の経済危機以降の自殺増の一要因であると主張しました。

 コラムに多くの方からご意見をいただいたことに、感謝申し上げます。今回は、できるだけコメントにお答えしながら、(1)自殺問題を分析する上では、我が国独自の要因について注意を払う必要があること、(2)職場におけるメンタルヘルスケアを改善することによる予防が重要であること、(3)予防策を立案する時には、ストレス耐性の格差にも焦点を当てるべきであることの3つの点について、前回説明が不十分だった部分を補足したいと思います。

日本独自の要因と心理学的剖検の必要性

 我が国の自殺率は、先進主要国では最も高くなっています。このことは、日本の職域におけるストレスも先進主要国中で最も高いことを意味するのでしょうか。主要国でストレスの受け止め方が同じであれば、イエスであり、違うと考えれば、ノーです。私はノーだと思います。米国の場合を見て考えてみましょう。

 米国の自殺率は日本と比較すると高くありません。一方、リストラが行いやすく、非生産的になった労働者を放出するメカニズムについては、日本以上に徹底していると考えられます。私のモデルが米国でも正しければ、米国のほうが高い自殺率となるはずです。

 この矛盾は、ストレスの受け止め方や、ストレスを受けた上での反応の仕方が、我が国と米国では大きく違うためだと私も考えています(同様の趣旨のコメントを前回の記事にいただきました)。

 図1をご覧ください。これは、過去12カ月間に100人中精神的な疾患を発症した人の数を示す「メンタルヘルス有病者率」(注1)(%)と自殺率(対10万人当たり)を国ごとに示したものです。米国の自殺率は日本の半分以下ですが、メンタルヘルス有病者割合は、日本の3倍です。

※注1 面接調査を通じ、調査対象地域において、国際的な診断基準で、メンタルヘルス有病者と診断された人の割合。WHOが推進した国際的な疫学研究(我が国では「こころの健康に関する疫学調査」として実施された)の成果。

 社会全体におけるストレスの水準は、おそらく米国のほうが高いはずですが、ストレスを受けた結果、人々の反応が、社会の違いを反映して異なっているためにこのような結果になっているのではないかと考えられます(注2)

※注2 米国においても雇用不安と心身の不健康の関係を示す研究結果が複数あります。例えば、Burgard, S., Brand, J., & House, J.(2006) “Job Insecurity and Health in the United States”, Report 06-595, Population Studies Center, University of Michigan Institute for Social Research.

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