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リーマンショックから1年、上場投信が人気のワケ

  • 伊井 哲朗

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2009年9月7日(月)

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 今年の9月は、シルバーウィークなるものが登場、長い休みとなります。

 ちょうど1年前。振り返ると、3連休中に大手証券の米リーマン・ブラザーズが破綻しました。これを受けて、世界中の株式市場は混乱し、株価は大幅に下落。米国発の国際的な金融危機の象徴的な出来事となりました。この影響は今も続いています。

 さて、このリーマンショックは、個人投資家の思考にどんな変化を与え、何の教訓をもたらしたのでしょうか。

リーマンショックで露呈した金融商品への不信

 私は、仕事柄、多くの個人投資家の方々と接しています。個人投資家の方から話を伺うと、リーマンショック時、投資信託を購入した金融機関の営業担当者から「お客様に購入いただいていた投信の中に、リーマン・ブラザーズの株式が入っていました。本当に申し訳ありません・・・」という“お詫び”が入ったそうです。

 その後も、世界最大の保険会社である米アメリカン・インターナショナル・グループ(AIG)、世界有数の自動車メーカーである米ゼネラル・モーターズ(GM)などの破綻により、同様の連絡が相次いだようです。証券化商品やJ-REIT(不動産投資信託)などのファンドでも、投資家は大きな不安を抱え続けていました。

 個人投資家の方からすると、「なぜ、プロに任せて運用しているのに、こんなことになるのだろう」という不満と同時に、「なぜ破綻などの事件が起こらないと連絡がないのだろう」と金融機関、運用会社に対する不信感が高まりました。

 実は、販売した金融機関の営業担当者も同様の不信を持っていました。それもそのはずです。通常は、破綻などの事件が起こった後でなければ、運用会社からその報告と説明を受けることはないのですから。また、100種類以上の投資信託を扱っていることも珍しくなく、そもそも詳細な運用内容を常時把握しておくのは困難な状況にあります。

 この点で、日米の金融機関は対照的です。国内最大の証券系大手運用会社は500種類に近い商品を取り揃えているのに対して、80年近い歴史を誇る米大手投信の中には30種類程度の商品に取り扱いを抑えています。

 こうした違いは市場のコンディションが良い時は目立ちません。急激に悪化した時は説明責任が問われることを意識しているか否か、その差がはっきりと浮かび上がります。

 投資家にしても金融機関への不信や不満を露わにした人がいた一方で、「自分もしっかりと説明を聞くべきだった。学習も足らなかった」と自己責任原則を痛感する契機になったという方々も多く見受けられます。

 筆者は、多くの個人投資家の方々とリーマンショックから得た教訓について、議論するようにしてきました。ここから導き出されるのは、「分からないものには投資をしない」という投資哲学です。

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