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世界支えるアジアの成長「痛し痒し」

エネルギー効率に課題、このままでは資源インフレに

  • 竹島 慎吾

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2009年10月1日(木)

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 2008年9月のリーマンショックから丸1年。世界経済は戦後最悪の不況から完全に脱却していないものの、足元で底入れの動きを強めている。

 患者に例えると、緊急輸血やあらゆる薬を投じた結果、生命の危機を脱し回復に向かっている状態と言える。先行き予断は許さないものの、世界経済は2010年にかけて緩やかな回復傾向が続くとみられる。

2010年は、2008年並みの成長ペースへ回帰

 アジア経済も例外ではない。リーマンショック以降、先進国の需要激減による大幅な生産調整を受けて急減速を余儀なくされたが、先進国に比べ相対的に底堅い成長を維持している。

 韓国、台湾、マレーシアなど輸出依存度が高い国・地域は軒並みマイナス成長に陥ったものの、中国、インド、インドネシアなどは内需が景気を下支えした。

 マイナス成長に陥った国・地域も、第2四半期に入りマイナス幅が縮小しており、第4四半期にはプラス成長に転じる公算が大きい。

 総じて見れば、アジア経済は第1四半期を底に回復に向かっており、2010年のアジア主要10カ国・地域の実質GDP(国内総生産)成長率は6.6%と2009年の4.4%から加速、2008年並みの成長ペースへ回帰する見込みである。

金融危機後、アジアに対する期待感は一段と高まる

 世界経済に占めるアジアの名目GDPのシェアをみると、アジア通貨危機に見舞われた1998年は9.6%であったが、2008年には14.8%まで高まった(図1)。

 もっとも、この間、アジア経済の成長エンジンは輸出であり、先進国の需要拡大がアジアの成長の源泉であった。とりわけ、アジアが「世界の生産基地」と称されるようになったのは、10年余りにわたり年平均3%ペースの拡大が続いた米国の旺盛な消費が大きく寄与をしたと言っても過言ではない。

 米国の消費拡大が持続した背景の1つに、借入依存型の消費構造があったといえる。

 家計の貯蓄率は2005~07年にかけて1~2%台まで低下した。目下、貯蓄率は上昇しており、米国の家計はバランスシート調整の真っ只中にあるが、調整終了後は消費の拡大ペースはこれまでよりも低い水準にとどまるの見方が増えている。

 米国の個人消費は世界のGDP全体の約2割を占めており、仮に米国の消費拡大ペースが鈍化すれば、アジアにとっては輸出エンジンの出力低下を通じ、成長の下押し要因となろう。

世界経済に占めるアジアのシェア2割超へ

 こうした中、近年、急拡大している中国経済に期待が集まるが、2008年時点の中国の消費市場の規模は米国の約7分の1にとどまっており、現時点で米国の代役を担うには力不足である。

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