• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

競争させないから社員が成長する

横塚裕志・東京海上日動システムズ社長が説く「育成型人事」

2010年3月25日(木)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 社員同士を競争させず、全員を優秀なSE(システムエンジニア)に育てることを目指す──。

 こんな独自の人事評価と社員育成に取り組む会社が、企業の人事関係者の間で注目を集めている。

 東京海上日動火災保険の全額出資の子会社で、東京海上グループに所属する企業の情報システムの開発などを手がける東京海上日動システムズだ。

 人事制度のコンサルティング会社の助言に従わず、独自の制度の導入に踏み切った真意を、同社の横塚裕志社長が打ち明ける。

(構成は中野目 純一 日経ビジネス記者)

画像のクリックで拡大表示

 当社では、社員同士を競争させない人事評価制度を採用しています。

 その中身は、レベルの高いSE(システムエンジニア)に共通して見られる32項目ほどのコンピテンシー(行動特性)を規定し、それらを社員が実行できているかどうかを絶対評価で判定するものです。相対評価で社員を比較して、優劣をつけることはしません。

 コンピテンシーに照らして社員の成長の度合いを評価するので、社員の育成につながる制度になっている。こうした点が評価され、昨年12月には人材育成に取り組む企業を表彰する日本能率協会の「能力開発優秀企業賞」を受賞しました。

 社員を比較しない制度を導入する前に採用していたのは、職能別等級制度です。当時は、無理にでも社員に順番をつけようとする傾向が強かった。

 それを現行の制度に改めた理由は2つあります。第1の理由は、そもそも情報システムは1人で作れるものではないことです。

少数のエースだけでは良い仕事ができない

 当社は、東京海上日動火災保険、東京海上日動あんしん生命保険、東京海上日動フィナンシャル生命保険の3社を中心とする東京海上グループの所属企業を対象に、情報システムの企画や設計、開発、保守管理などを手がけています。

 情報システムの設計や開発を行うプロジェクトに参加する人数は、規模に応じて30人にも50人にもなる。

 その中には、情報システムの技術に詳しい人もいれば、保険の商品や保険会社のビジネスモデルに精通している人もいます。それぞれに得意分野を持つメンバーが知恵を出し合い、情報システムを設計したり開発したりすることが欠かせないからです。

 ずばぬけたエースがいても、チームとして良い仕事ができるわけではない。メンバー全員が力を発揮することが求められます。

コメント6件コメント/レビュー

フィンランドの内情をひとつ。この国の大学や研究機関の情けなさを知るべきです。小生は数学が専門であるが、現在の北欧は、過去にアーベル、リーなどの大天才を生んだとは思えないほど酷い状況。初等教育は立派だけど、こと高等教育に関して言えば、日本の足許にも及ばない。(2010/03/29)

「伸びる会社は全員力」のバックナンバー

一覧

「競争させないから社員が成長する」の著者

中野目 純一

中野目 純一(なかのめ・じゅんいち)

日経ビジネス副編集長

2012年4月から日経ビジネス副編集長。マネジメント分野を担当し、国内外の経営者、クリステンセン、ポーター、プラハラードら経営学の泰斗のインタビューを多数手がける。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

フィンランドの内情をひとつ。この国の大学や研究機関の情けなさを知るべきです。小生は数学が専門であるが、現在の北欧は、過去にアーベル、リーなどの大天才を生んだとは思えないほど酷い状況。初等教育は立派だけど、こと高等教育に関して言えば、日本の足許にも及ばない。(2010/03/29)

タイトルだけみると、学芸会の全員主役か?と思ったんですが、最近の野々村人事部長の答えの1つかもしれませんね。なかなかこの制度が合って、かつ実行できる会社は少ないとはおもいますが、10年以上異動も新人もよこさないで、評価項目に"部下の教育"なんて入れてるトボケた会社よりは数倍前向きだとは思います。(2010/03/25)

業態によって各社各様に良い制度が変わる。大事なのは自分で考えること。アメリカでこういってるからといって、すべてを鵜呑みにして導入しようとするコンサルタントの存在意義は…(2010/03/25)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

「タイム・トゥ・マーケット」で売らないともうからない。

栗山 年弘 アルプス電気社長