「Money Globe ―  from Asia(竹島慎吾)」

「500年の遅れ」100年で取り戻す中国

「新興国ビジネス」という新潮流で世界に貢献できるか

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2010年6月3日(木)

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 まもなくワールドカップが始まるが、サッカーの発祥地が中国であると聞くと驚く人は多いかもしれない。

 サッカーの起源については諸説ある。中でも2004年に国際サッカー連盟(FIFA)が、紀元前2世紀頃の漢王朝時代の蹴鞠(けまり)がサッカーの起源であると認定したことは話題になった。現在のような球技としてのサッカーが確立したのは19世紀の英国と言われているが、2000年以上前の中国でサッカーの原型が誕生したという話は、中国の壮大な歴史を物語る一例といえる。

 中国から欧州に伝播した蹴鞠は、中国での発祥から約2000年の歳月を経て世界で最も人気があるスポーツとなった。16世紀以降、欧州は羅針盤、火薬、印刷機、紙によって世界を席巻したが、これらはすべて中国で発明されたものであった。同じように、サッカーも中国が世界に大きな影響を与えた発明品の1つとみなすことができる。

 古代中国が生み出した画期的なモノが、世界各国との交易により海外に伝播、それが世界の歴史に大きな影響を与えてきたといえよう。

中国の転換点となった6つの節目

 昨今の中国の急速な経済発展を語る時、1978年の改革開放を起点にすることが多いが、100年単位で振り返ると、中国はつい数世紀前までは西洋諸国を凌駕する大国だった。換言すれば、中国は数千年の歴史の中で、西洋の後塵を拝するようになったのはわずか最近数百年のことであり、それまでは1000年以上にわたり、中国は科学技術分野で世界をリードする大国であったといえる。

 米国の著名な経済学者であるジェフリー・サックス氏は『貧困の終焉』(The End of Poverty)の中で、中国が経済水準で西洋諸国に遅れをとるようになったのは15世紀以降のことであり、19世紀半ばから20世紀半ばにその遅れが「絶対的なもの」になったと述べている。サッカーの試合に例えると、前半はリードしていたものの、後半に入ると逆転され、やがて逆転が難しい状況になったといえる。

 サックス氏は15世紀以降の中国の後退と20世紀終盤からの未曾有の高成長の要因を、1434年、1839年、1898年、1937年、1949年、1978年、という6つの節目に求めた。

1434年 明王朝による国際貿易の事実上の閉鎖(世界からの孤立)
1839年 アヘン戦争(台頭する英国との衝突)
1898年 百日維新(近代化運動の失敗)
1937年 日中戦争(台頭する日本との衝突)
1949年 中華人民共和国誕生(共産主義政権の誕生)
1978年 改革開放(社会主義市場経済の導入)

 6つの節目の中で、サックス氏は、1434年に実施した事実上の鎖国政策の代償が大きかったとの見方を披露している。攻撃を止め、守りに徹すると得点できないばかりか、結果として失点につながるという教訓とみることができる。

中国の再台頭が世界を刺激

 改革開放以降、中国は「500年の遅れ」を取り戻すべく果敢にゴールを攻めるようになった。この結果、再台頭した中国は世界に大きな影響を与えている。とりわけ、2000年代に入ってからの中国の急速な台頭は「中国脅威論」をもたらした。

 その後、中国が世界の生産拠点としてのみならず巨大な消費市場としての魅力が増すと、中国の高成長を取り込むという「中国共生論」へ変化した。もっとも、近年では別の「中国脅威論」もある。それは、中国経済の失速が脅威というものである。

 今般のグローバル金融危機で欧米など先進国が戦後最悪の苦境に陥る中、中国が世界経済の救世主となったことで、世界経済が中国経済に対する依存度を高めたことが新たな脅威論の背景にある。

 アジアに目を転じると、中国の再台頭は域内の経済統合の流れを加速させた。とりわけ、最も大きな刺激受けたのがASEAN(東南アジア諸国連合)であろう。

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著者プロフィール

竹島 慎吾(たけしま・しんご)

三菱東京UFJ銀行
経済調査室シンガポール駐在
シニアエコノミスト

竹島 慎吾

1967年岐阜県生まれ。90年東京大学教育学部卒業、三和銀行(現三菱東京UFJ銀行)入行。94年米MIT(マサチューセッツ工科大学)客員研究員、2002年早稲田大学大学院社会科学研究科卒業。1991年から資金為替部で円資金ディーリング、デリバティブ業務などに携わった後、99年からアジア担当エコノミスト。香港駐在を経て、2006年8月から現職。著書に『30語でわかる日本経済』(2000年日経ビジネス人文庫、共著)『アジアのIT革命』(2001年東洋経済新報社、共著)など。



このコラムについて

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世界の成長センターとして注目を集めるアジア。めまぐるしく変化しつつ発展するアジア経済の動向について、東京・香港・シンガポールで一貫してアジア経済をウォッチしてきた筆者が独自の視点で解説する。

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