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良好な夫婦関係が最大の老後サバイバル術

[家族]50歳の誕生日に夫婦で確認し合うことリスト

  • 日経マネー編集部

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2011年1月27日(木)

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 定年で会社という居場所がなくなった後、どう生きていくのか。実はどんな計画も夫婦仲良く同居していることが前提になっている。細かい資金計画を立てる前に、ゆっくり妻と話し合ってみよう。

 第一生命経済研究所のライフデザイン研究本部が手がけるセミナーが、50代会社員の妻たちから好評だ。

 セミナーは大企業や官公庁で働く50~55歳の従業員向けに定年後の生き方や健康、「がんばらない介護」のコツなどを教える。従業員と妻に一緒に受講させる企業もある。妻たちからは、「よくいってくれた!」「ありがとう」との声が寄せられる。

 セミナー推進室調査役の 高田洋一さんは「セカンドライフは妻への気配りが出発点」と説く。「夫は深夜の帰宅と早朝出社の連続。一生懸命働いて手に入れたマイホームですが、実質的なオーナーは妻なのです。リタイア後は夫も家事をするなど、妻の助けがなくとも一人で生きていける生活自立力をつけましょう」。

田舎で暮らしたい夫、都会に住み続けたい妻

 こうしたセミナーが共感を呼ぶ背景には、日本の50代夫婦のコミュニケーション不足がある。

 フィデリティ退職・投資教育研究所の調査によると、50代の既婚女性の約8割が将来の年金減額を予想し、半数は退職後のイメージは、楽しみではなく不安としている。それにもかかわらず、2割が自分自身や夫の退職後の生活について誰とも話しておらず、退職後に必要な生活費の見通しも甘い。

 同研究所の野尻哲史所長はこうした現状を「非常に問題」だとみる。2050年には85歳以上女性の人口が突出して多くなり、夫に先立たれた独居の高齢女性があふれる。現在40~50代女性の40年後だ。

 老後の漠然とした不安を解消するには、まず、夫婦で老後について話し合うこと。例えば退職後はどこに住むか。よく聞くのは、夫は田舎暮らしを、妻は友人に囲まれ今の家に住み続けることを望むという話。夫婦で理想とする老後の生活にずれが生じているなら、早めにすり合わせた方がいい。

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 生活費など老後資金が足りない場合も、50歳前後なら対策はある。妻が専業主婦なら、働きに出てもらうのが一番手っ取り早い。次に示すキャッシュフローシミュレーションの通り、妻が専業主婦のままだと、退職金の半分以上が住宅ローン支払いで消えてしまう。

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檜山 敦 東京大学先端科学技術研究センター 講師