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この夏を乗り切る15の節電術

電力25%削減に備えろ

  • 相馬 隆宏

  • 半沢 智(日経エコロジー)

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2011年4月14日(木)

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 あと数カ月で、電力需要がピークになる夏が来る。東京電力は、震災や定期点検などで停止中の火力発電所を再稼働させて供給力を強化する考えだが、原発の穴を埋めるには力不足だ。

 同社の見通しでは、今夏の最大電力需要は記録的猛暑だった昨年より約500万キロワット低い5500万キロワット。平日の平均最大電力需要は4800万キロワットを想定する。このころには供給力は4650万キロワットまで回復する見込みだが、1000万キロワット近い電力が不足する可能性がある。

●夏季は電力が大幅に不足する恐れも…
冷房の使用などで電力需要がピークに達する夏季は、東日本大震災で原子力発電所が停止している東京電力管内で電力が大幅に不足する恐れが出ている
出所:東京電力

 政府は、東京電力管内で1000万キロワット以上、東北電力管内で280万キロワット以上の需要を抑制すべく、企業や家庭にピーク時間帯の最大電力使用量を削減するよう求める方針だ。契約電力が500万キロワット以上の大口需要家には25%削減させる。経済産業相が電気使用を強制的に制限できる電気事業法第27条の発動も検討している。

 始業時間を早めて空調や照明の使用などを減らすサマータイム制度を一部の企業が導入し始めたが、10時~17時とされる夏のピーク時間帯での電力使用量削減に対する効果は限定的。電力の総量規制という石油危機以来の緊急事態で生産量を落とさないためにも、生産量当たりの電力使用量を抑える節電の徹底が欠かせない。

 経済産業省は省エネ技術の開発を加速させる。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)に委託し、3月29日から「省エネルギー革新技術開発事業」の公募を始めた。節電対策に資する積極的な提案を期待するという。東日本大震災による電力不足の解消に向けて、即効性の高い節電技術の公募も近く実施。提案から採択まで1カ月程度で済ませるなど、早期の開発・普及を目指す。

 休業、間引き運転、不要な照明の消灯――。東日本大震災による未曾有の被害を考えれば、各企業が活動量を落としてでも節電するのもやむを得ない。だが、この苦境からはい上がり、できるだけ早く復旧・復興を果たすためには、従来と同じ活動をより少ないエネルギーでできるようにする知恵が求められる。

 次ページ以降に今すぐできる省エネの15の鉄則を挙げた。いずれも過去に日経エコロジーが取材した、効果を証明済みの対策だ。工場、オフィスビルなどで役立ててもらいたい。

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