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大学進学はペイする投資なのか

高卒職場に大卒者がなだれ込む米国の苦悩

2014年6月12日(木)

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 米国では6月が大学の卒業式シーズンだ。この時期、街中ではアカデミックガウンを身にまとい、角帽をかぶった卒業生たちをよく見かける。

 景気回復が指摘される米国だが、卒業生の晴れやかな表情とは裏腹に就職事情はいまだに厳しいのが現状だ。

学生ローン残高は100兆円を突破

 図1は大学卒業資格を持つ若者(21~24歳)の失業率を見たものである。これによると失業率は8.5%と依然高止まっていることがわかる。フルタイムを希望しながらパートタイムの仕事についている人などを加えた広義の失業率も16.8%と全体平均(13.4%)を大きく上回る。

図1 大学新卒者の失業率
(資料)経済政策研究所

 就職難の一方で、学生ローンの残高は授業料の高騰などを背景に増え続けている。3月末時点の学生ローン残高は1.1兆ドル(約110兆円)と10年前のおよそ4.5倍にまで拡大した。同じ期間に住宅ローンが1.3倍、自動車ローンが1.2倍、クレジットカード利用残高が0.9倍になったことと比べると、その拡大ペースは突出している。

 債務負担が高まる中、希望する仕事につけない卒業生が増えたことから、学生ローンの延滞率は11%まで上昇した。世間では大学進学の投資効果を疑問視する見方が増えている。

「大卒の方がお得」との試算相次ぐ

 こうした世論を意識したのか、最近、大学進学の投資効果に関する検証論文が相次いで発表された。いずれも世間が抱く疑問に反し、大学進学は依然投資するメリットがあると結論付けている。しかも昔に比べて投資妙味が高まっているというから驚きである。

 ニューヨークタイムズ紙と経済政策研究所の調査によると、4年制大学の学位を取得した人とそうでない人の賃金格差は、2013年時点で1.98倍と、5年前(1.89倍)や10年前(1.85倍)の水準を上回っているそうだ。

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「大学進学はペイする投資なのか」の著者

太田 智之

太田 智之(おおた・ともゆき)

みずほ総研ニューヨーク事務所長

1969年京都府生まれ。95年京都大学大学院農学研究科修了。富士総合研究所(当時)入社。2012年7月より現職。テレビ東京ワールド・ビジネス・サテライトのワールド・マーケットに出演中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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