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新興国マーケティング出直しのとき

5月16日号

2011年5月16日(月)

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 製造現場などを取材すると、QCDという言葉を聞かされます。品質(Quality)、価格(Cost)、納期(Delivery)の頭文字をつなげた略語で、製品の競争力を決定づける3要素と言えます。日本企業はこのうちコストについては新興国に及ばないことも多いですが、品質の高さと納期の迅速さや正確さで評価されてきました。

 今回の震災が日本企業にとって手痛いのは、強みとしていた高品質のイメージを原子力発電問題で、納期厳守のイメージをサプライチェーンの寸断で損なってしまったことです。

 この試練をどう乗り越えるか。QCDを磨くのはもちろんですが、私は海外でのマーケティングの強化がカギを握ると見ています。これまで日本企業の新興国攻略が欧米のグローバル企業に比べ遅れがちだったのは、詰まるところ、現地でのマーケティングに差があったからだと思うからです。

 元来、日本人は顧客の立場になって商品を改良することや、顧客の痒いところに手が届くサービスを展開するのは得意なはずです。ところが、海外に進出すると、言葉の壁もあって、地域や顧客のニーズを汲み取ろうとする姿勢が不足してしまう。それでもこれまでは「日本製」というイメージに支えられ、商売が成り立ってきたのですが、今後はそうもいかなくなりました。

 今回の震災は日本企業に世界規模でのマーケティングの出直しを迫っています。特集では、今や日本にとって最重要市場になろうとしている中国を例に取り、原発事故によるイメージダウンに負けない製品開発やマーケティングの手法を探りました。

2011年5月16日号より

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「新興国マーケティング出直しのとき」の著者

山川 龍雄

山川 龍雄(やまかわ・たつお)

日経ビジネス編集委員

「日経ビジネス」で自動車、商社業界などを担当後、2004年から4年間、ニューヨーク支局長。日経新聞出向を経て、東日本大震災直後から2014年3月まで同誌編集長。同年4月から現職。企業トップへの取材を通して、企業経営への提言を続けている。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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