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大きな「変化」は地方再生の種になり得る

2015年1月12日(月)

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 私事ながら新年、実家のある秋田に帰省し高校の同期会に出席してきました。卒業後30年を経て様々な人生を歩んできた友人と昔話に花を咲かせるのは楽しいものです。一方で切実に感じたこともあります。地元に残っている友人たちに共通する切迫した危機感です。アベノミクスによって株価は上昇し、大企業収益も拡大基調。しかし、自分たちはそこから取り残されるのではないか、そんな恐怖です。ところが地方には危機から脱するためのアイデアが少ない。だから余計焦る。

 安倍晋三首相は5日の年頭記者会見で「アベノミクスによって全国津々浦々の方々が果実を得られるように政策を実行する」との決意を述べる一方で「アイデアをどんどん出してほしい」という趣旨の発言もしていました。正鵠を射ています。なぜなら本当は地方にも成長の種が転がっているからです。実はそれに気づいていない場合が多い。

 今号の特集「1ドル150円経営」の大きなテーマは、パラダイム転換です。これまでうまくいっていたことがうまくいかなくなる。逆に言えば、うまくいっていなかったことでも上手に利用すれば新たなチャンスになり得る。それがパラダイム転換の意味するところです。

 地方に必要なのは新しいアイデアがないと嘆く前に、自分たちがどんな資産を持っているかをまずは棚卸しして並べてみること。その個々の資産をどう組み合わせれば新しい産業が生まれるのか。古い資産をIT(情報技術)と組み合わせてどう生まれ変わらせるのか。それがアイデアとなるのです。1ドル150円時代をはじめとする日本を取り巻く大きな「変化」は、地方再生の種ともなり得ます。

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「大きな「変化」は地方再生の種になり得る」の著者

田村 俊一

田村 俊一(たむら・しゅんいち)

日経ビジネス編集長

1989年日経BP社に入社。日経リゾートを経て1993年から日経ビジネス編集部。日経新聞経済部、日経ビジネス・ロンドン特派員、日経ビジネス副編集長、日経新聞産業部次長を経て2014年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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