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善い会社は収益性と社会貢献を両立

2015年2月9日(月)

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 フランスの経済学者トマ・ピケティ氏の著作『21世紀の資本』が日本でもブームになっています。歴史的に検証した結果「資本収益率」が「経済成長率」を上回っているため、富を「持つ者」と「持たざる者」の格差が拡大する、というのがその趣旨です。

 難しいのは同氏が決して成長を否定していないことです。ただその主張通り、持てる者の所得や資産に対する課税を強化すると、成長の原動力となる「アニマルスピリッツ」に影響しかねないという懸念もあります。成長の原動力が他人よりも豊かになりたいという渇望にあるとすれば、成長を目指すということは「格差」が生じることを前提に、あるいは内包しているからです。

 もちろん、行き過ぎた格差は社会不安を生じさせます。現在、行き過ぎた「貪欲さ」は否定の対象であり、成長と公平さを両立させることが社会全体の要求になっています。

 1980年代前半、「日経ビジネス」は「良い会社」というシリーズ特集を組んだことがあります。成長や収益だけが優劣を決める時代は終わり、独自のコンセプトで市場を切り拓く創造性や、社員にロマンを与える明確な目的を持った企業です。一方、90年代には「強い会社」というシリーズ特集がありました。これは文字通り、成長力で他を圧する強さを持った企業の特集です。

 時代が求める企業像は変化します。21世紀に求められる企業とは何か。日経ビジネスが今回提示したのは「善い会社」です。成長の原動力となる収益性と社会への貢献を両立する企業、それが善い会社の定義です。さて、読者の皆様は今号のランキングをどう読むでしょうか?

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「善い会社は収益性と社会貢献を両立」の著者

田村 俊一

田村 俊一(たむら・しゅんいち)

日経ビジネス編集長

1989年日経BP社に入社。日経リゾートを経て1993年から日経ビジネス編集部。日経新聞経済部、日経ビジネス・ロンドン特派員、日経ビジネス副編集長、日経新聞産業部次長を経て2014年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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