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グローバル人材育成こそ企業トップ最大の義務

2015年3月2日(月)

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 グローバルで活躍できるリーダーをどう作り上げるのか。この課題は日本企業に共通のものでしょう。世界を見渡せば、リーダー育成に定評のある企業はあまたあります。有名なところでは例えば米ゼネラル・エレクトリック(GE)。米ニューヨーク州クロトンビルに「リーダーシップ開発研究所」を設けている同社は、CEO(最高経営責任者)兼会長のジェフ・イメルト氏自らが月2~3回足を運び、経営幹部に直接レクチャーします。

 同社の関係者によれば、「GEで事業部門責任者になれば他のどこの企業でもCEOができる」。実際、GE出身の経営トップは少なくありません。著名な経営者としては米ボーイングのジェームズ・マクナーニー会長兼CEOがいます。イメルト氏に敗れた形でGEを去りましたが、米スリーエム(3M)の会長兼CEOを経てボーイングのCEOに就任しました。LIXILグループ社長兼CEOの藤森義明氏もGEで本社の上席副社長まで務めています。

 GEだけではなく米P&Gやスイスのネスレといったグローバル企業の幹部育成に共通するのは、早い段階から「リーダーになるため」の研修を実施していることです。翻って日本企業の場合、研修があるのは課長、部長クラスまで。その後は研修がなくなります。しかも課長、部長研修の中身は、その地位を全うするためだけのもの。リーダーになるための研修ではありません。

 今号の特集で取り上げた武田薬品工業にとっての壁もグローバル人材です。M&A(合併・買収)を駆使して海外展開を果たすのはある意味簡単。問われるのはその後の経営です。グローバル人材育成は企業トップにとって最大の義務になりつつあります。

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「グローバル人材育成こそ企業トップ最大の義務」の著者

田村 俊一

田村 俊一(たむら・しゅんいち)

日経ビジネス編集長

1989年日経BP社に入社。日経リゾートを経て1993年から日経ビジネス編集部。日経新聞経済部、日経ビジネス・ロンドン特派員、日経ビジネス副編集長、日経新聞産業部次長を経て2014年4月から現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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