電通総研が2005年7月に発表したインターネット広告費の試算によると、2005年から2009年までインターネット広告費は毎年2けたの伸びを続ける。その結果、同社では、2009年のインターネット広告費は2005年の約2倍に相当する5660億円に達すると見ている。
2009年の予測の内訳ではバナー広告やリッチメディア（簡易動画）広告などを含むウェブ広告の比率が最も高く、3304億円。続いて検索連動型広告が1292億円、コンテンツ連動型広告が139億円、eメール広告が150億円、モバイル広告が775億円と見込んでいる。
各ジャンルの試算結果の推移を見ると、金額の上昇幅はウェブ広告費が最も大きく、インターネット広告費全体の伸びに寄与していることが分かる（表2）。伸び率で比べると、eメール広告が2006年以降は1けた成長にとどまる一方、残りの広告費はどれも2けたの伸びを維持することになる。特に、コンテンツ連動型広告の伸びが大きい。毎年70〜90％程度の成長を持続する結果、2005年の13億円から2009年の139億円へと約10倍になると予測している。ブログ上での広告やRSSフィードに対応する広告など、様々な広告形態・手法の開発が進み、普及することが、この急成長を支えることになりそうだ。
米国のIAB（Internet Advertising Bureau）などが推計した米国のインターネット広告費の2005年のデータを見ると、もはや「Search」の金額（51億ドル）の方が、「Display Related」（43億ドル）よりも大きい。日本でも検索連動型広告やコンテンツ連動型広告の市場は拡大しているとはいえ、米国のようにウェブ広告を上回るまでには至らず、2009年でもウェブ広告の方が多い。
表1●インターネット広告費の予測結果（2005年〜2009年）
（＊）ちなみに、2005年7月発表のこのデータでは、2005年のインターネット広告費は2722億円と推計しているが、電通が2006年2月に発表した「日本の広告費」では、同年のインターネット広告費は2808億円だった。
表2●各分野の広告費予測値の対前年増加額（2006〜2009年）
図1●インターネット広告費の予測結果（2005年〜2009年）
- この記事をブックマーク ⇒
-
-
-
-
-
-
-
-
