人間関係づくりに欠かせなくなった米国のSNS事情
最近になって実感することが多いのが、SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の一般への浸透度の速さである。特に、Generation Y（ジェネレーションY：世代区分に諸説あるが、おおむね1977年〜1999年の間に生まれた8才〜30才くらいの世代）に代表される若年層に人気のMySpaceやFacebook に限らず、LinkedIn のように仕事上のキャリアや人間関係の構築にフォーカスするSNSも急成長しており、複数のSNSを利用するユーザーも目立つ。
図●仕事での利用に特化したSNSのLinkedInの画面
また、SNSを利用する友人からの圧力に屈して、仕方なく（あるいは義理で）SNSに参加することもあるくらい、SNSは米国のソーシャルライフに欠かせないものになりつつある（実際、筆者も周囲のプレッシャーでFacebookとLinkedInのユーザーになってしまった）。個人が管理できる自然な友人関係は、英国の人類学者Robin Dunbar氏の提唱した「Rule of 150（150人の法則：ダンバー数)」によると150人までとのことだが、最近のSNSユーザーたちは、何百人、千人以上の「SNSの友人たち」の数を誇り、いかに「Coolな友人」を持つかが、彼らの関心事となっている。
ちなみにマーケティング関連データを提供する「Marketing Charts」が紹介している米Nielsen Onlineのデータによると、10月のユニークユーザー数で見たSNSトップ10の中で、LinkedInは6位となり、ユーザー数は2006年10月の170万5000人から491万9000人と189%増加。10月単月では最も数字を延ばしている。2位のFacebookは、868万2000人から125%増の1951万9000人、1位を独走するMySpaceは4951万6000人から19%増の5884万3000人だった。
当然、マーケッターがこのSNS内でのマーケティングを見逃すはずはなく、米eMarketerの推計によれば、米国のSNSへの広告支出金額（測定可能な広告支出）は、2007年の9億ドル（990億円、1ドル＝110円で計算、以下同様）から、4年後の2011年には、25億ドル（2750億円）にまで達すると予測している。
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JaM Japan Marketing LLC代表。日米のマーケティング・ビジネスを橋渡し米国シリコンバレーで、日米のマーケティング・ビジネスのファシリテイターとして、戦略の開発実施・調査分析などのコンサルティング・サービスを提供する
