最近、米国でメインストリームの話題としてしばしば登場するのが、マイクロブログの「Twitter」です。Twitterは、IM（インスタントメッセージ）とブログの中間のようなソーシャルメディアで、Twitterのトップページに表記されている「What are you doing（何しているの？）」という問いかけに答えるように、今何をしているかを140文字以内で投稿する仕組みです。Twitterに関連した以下のような表現は、既に一般にも広がり始めています。
・Tweet：Twitterに投稿すること
・Tweeple：Twitterを使う人たち
・Twitterati：多くフォローされているTwitterのユーザー
・Twitosphere：Twitterのコミュニティ
米ニールセン・オンラインによれば、Twitterの2009年2月の米国のユニークビジター数は704万人まで達しました。2008年12月の270万人に比べて、2.6倍にまで増えるという躍進ぶりです。こうしたTwitterの動きに刺激を受けたかのように、米国発のSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「Facebook」（2009年2月の米国のユニークビジター数は6500万人）は2009年3月、ユーザーが写真や動画などをリアルタイムに投稿・配信できるようにサイトをデザインし直しました。これによって、Facebookも機能的にTwitterに近いものとなりました。
TwitterとFacebookの密接な共存関係：SNSやエンターテイメントサイトにトラフィックをもたらすTwitter
最近FacebookとTwitterのユーザーの活用の類似性を、よく指摘されていますが、Twitterはより「コミュニケーションツール」に近く、Facebookと密接な共存関係を構築しています。米インターネット調査会社のヒットワイズによれば、2009年2月にTwitterは、SNSやエンターテイメントサイト（特に写真共有サイト）の5分の1のトラフィックをもたらしたと分析しています。トップ5は、「Google」、Facebook 、「Twitpic」（Twitterのための写真共有サイト）、「MySpace」、「Twitter Search」。Twitterはブログサイト、さらにニュースやメディアサイトにもトラフィックをもたらしています。
ヒットワイズのシニアオンラインアナリストのヘザー・ホプキンス氏は、「Twitterはソーシャルネットワークと同じような使われ方をしており、コンテンツのディストリビューターの役割を果たしている。これはTwitterの活用方法の一つで、現在目立ったトレンドである。Twitterのページ遷移のデータは、検索エンジンやeメールサービスよりも、ソーシャルネットワークにより近い」と分析しています。
既に米国小売店の多くがTwitterをマーケティングのツールとして使っていますが、ホプキンス氏は「数字を見る限りでは、Twitterは検索エンジンのように小売店のWebサイトにはトラフィックをもたらしていない」と分析しています。
こうしたことから、FacebookとTwitterの違いを考えると、以下のようにユーザーがそれぞれのサービスを使う時の意識に相違があり、マーケティングのツールとして活用する際には十分留意する必要があるといえます。
・Facebook：仲間同士がプライベートな会話を楽しむ場。不特定多数の人が誰でも、そうした会話を見たり、あるいは参加することが可能となると、Facebook内でのユーザー同士のエンゲージメントは生まれなくなります。そのポイントから考えると、製品やサービスの「直接的なプロモーション」には向きません
・Twitter：Facebookとは逆に非常にオープンな場。ユーザー自身、あるいは企業が製品・サービスをプロモーションするために適しています。例えば、格安航空運賃の米ジェットブルーやオンラインショッピングのザッポーズは、カスタマーサービスやブランディングのために積極的にTwitterを活用し、ライターやジャーナリストは、Twitterに自分の書いた記事のURLを投稿して、トラフィックをもたらすことを意図しています
ただ、ここで忘れてはならないのは、Twitterはあくまでも140文字以内のショートメッセージで、Twitterの月間平均滞在時間は一人当たり約8分間（ニールセン・オンライン調べ）しかないということ。一方、それに比べてFacebookはさまざまなサービスを提供しているため、月間平均滞在時間がおよそ3時間という大きな違いがある点です。
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JaM Japan Marketing LLC代表。日米のマーケティング・ビジネスを橋渡し米国シリコンバレーで、日米のマーケティング・ビジネスのファシリテイターとして、戦略の開発実施・調査分析などのコンサルティング・サービスを提供する
