前回のコラムでは、企業によるブログ構築や、自社サイトのメディア化においても、検索連動型広告にかけるコストを基準に広告効果を算定することが可能、という話を紹介しました。
実は、同様のアプローチは企業が直接ブログを運営する場合だけでなく、PR活動やクチコミマーケティングでメディアやブログに記事を取り上げてもらう施策の場合にも活用できます。
例えば、記者発表会や、ブロガーイベントなどを実施した際、通常は記事が書かれたこと自体を広告換算などの手法によって指数化すると思います。ただこの算定方法は、あくまでその記事の掲載期間に何人の読者が読むか、という短期的な期間だけをとらえた広告効果。インターネットの一つの特質である、露出した記事がアーカイブとして中長期に効果を持つという価値を無視しています。
そこで、前回のコラムと同様、ニュースサイトやブログの記事が生み出す検索経由のアクセスの効果を考えてみましょう。
例えば、自社が検索連動型広告を表示しているキーワードで、メディアやブログの記事が表示されていないかどうか調べてみて下さい。さすがに、ビッグワードと呼ばれるような、多数検索されるキーワードで単純な記事が上位に表示されるケースは少ないと思いますが、複数語を組み合わせた検索であれば、意外に上位表示されるものが出てくるはずです。
例えば、「32型液晶テレビ」というキーワードは、Google Adwordsのキーワードツールで見ると、液晶テレビの関連キーワードとして6番目です。
では、実際にこの「32型液晶テレビ」というキーワードを実際にGoogleで検索した結果がこちら。
検索結果のトップに表示されるのは、メーカーや販売店のWebサイトではなく、インプレスが運営する「AV Watch」に掲載された、イオンが発売した4万9800円の地デジ/DVD内蔵32型液晶テレビの記事です。この記事によって32型液晶テレビを検索している人に、イオンの製品が認知される効果を上げているのは間違いないでしょう。
もちろん、キーワードツールに表示されている検索回数や、実際に検索後にどれぐらいの人がこの記事をクリックするかという確率はある程度想定値になりますから、これをそのままうのみにするのは危険です。
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NTTにて法人営業やIR活動に従事した後、IT系コンサルティングファームを経て、2002年にアリエル・ネットワークに入社。ソフトウェアの企画や、ブログを活用したマーケティング活動に従事。2006年からは、ブログネットワークのアジャイルメディア・ネットワーク設立時からブロガーの一人として運営に参画し、2007年7月に取締役に就任。ネットマーケティングやネットの最新動向に関する複数の執筆・講演活動も行っている。
