2010年1月12日に起こったハイチ大地震の被害は死者20万人、負傷者25万人、家屋喪失者150万人と推定されています。その大地震において、ミニブログサービス「Twitter」やSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）「Facebook」といったソーシャルメディアが、いかにグローバルに人々の情報収集と「call-to-action」（行動を起こす）ための重要な役割を果たしたかを痛切に感じています。特に最近は、「オンライン上のCNN」と呼ばれるほどにまで成長したTwitterが地震発生の直後に、その特性である（ユーザーの書き込みによる）瞬時の速さで「グローバル・サイレン」ともいえるほどの警報を世界に鳴らしました。
ソーシャルメディアが情報のハブとなりハイチ救済の巨大なWOMを創出
米国のソーシャルメディア関連の調査会社シスモスによれば、1月12日から14日の3日間で「Haiti」（ハイチ）あるいは「Red Cross」（赤十字）というキーワードを含むTweet（Twitterに投稿すること）は230万件に上り、そのうちの59％がRetweet（投稿をTwitterに転載すること）であったと分析しています。
米国では、ケータイで指定のメールアドレスに「HAITI to 90999」のテキストメッセージを送ることで、10ドル（1000円：1ドル＝100円で換算、以下同じ）を赤十字に寄付でき、その金額は個人の電話料金に加算されて請求されます。Tweetの中には、赤十字にケータイ経由で寄付するための「90999」を含んだTweetが18万9024件あり、いかに多くの人たちがTwitterを使って（寄付を呼びかける）「WOM」（Word of Mouth：クチコミ）をしていたかを示しています。また、 1月15日の米ニールセンのブログに関するポータルサイト「BlogPulse.com」のデータでは、ハイチ大地震に関するブログへの投稿は全体の3％を占めたという結果が出ています。
ケータイのテキストメッセージのみで800万ドルの寄付が集まる
「DailyFinance」の記事によれば、地震発生翌日の1月13日、米国の赤十字にはケータイのテキストメッセージによって300万ドル（3億円）の寄付が集まりました。この金額は、災害時の1日当たりのケータイによる寄付では過去最高となりました。過去の災害時の1日当たりのケータイによる寄付では、2004年12月のインドネシアの津波の時が20万ドル（2000万円）、2005年8月のハリケーン「カトリーナ」の時は40万ドル（4000万円）でしたが、今回はそれらを大幅に上回る記録です。
米ベライゾン・ワイヤレス、米Tモバイル、米AT&Tといった各携帯電話会社はこのテキストメッセージにかかった通信料金は請求しないと表明しており、ケータイがアクションを起こすためのツールとして、ますます個人の生活に根付いていることを証明しています。 1月15日には、ホワイトハウスも赤十字も、テキストメッセージによるハイチ救済寄付が800万ドル（8億円）を超えたとTweetしており、まさにそのスピードと影響力の大きさを実感しています。
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JaM Japan Marketing LLC代表。日米のマーケティング・ビジネスを橋渡し米国シリコンバレーで、日米のマーケティング・ビジネスのファシリテイターとして、戦略の開発実施・調査分析などのコンサルティング・サービスを提供する
