「米国ネットマーケティング茶話」

米国ネットマーケティング茶話

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2010年5月10日(月)

Twitterの新広告「Promoted Tweets」の可能性を探る

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 2010年4月20日に米国で行われたイベント「ad:tech San Francisco 2010」に、パネリストとして登壇しました。イベントでは主催者が参加者全員に対して、当然のようにイベントの事前告知や当日の内容をミニブログサービス「Twitter」やSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の「Facebook」などのソーシャルメディアに投稿することを促すという姿勢に、ソーシャルメディアの浸透をつくづく実感しました。ハッシュタグやイベントのバナーなどは事前配布されており、当日はアップルの「iPad」の発売後だったので、参加者はスマートフォンやiPadというモバイルデバイスを使い、ライブでどんどん投稿していました。私もご多分に漏れず、基調講演を聞きながら、気になったキーワードを何回かTweet(Twitterへの投稿)しました。2年ぐらい前は後日、ブログで報告していたことが、今はライブでの投稿へと大きく情報発信の手法が変化していると感じました。

 そんな中で4月14日、米ツイッターはパブリックに公開されているすべての投稿(Tweets)を、文化的遺産情報をアーカイブする米国の「Library of Congress」に寄付することを発表しました。Library of Congressは、人々の生活情報や知識としてのTweetsの価値を認め、後世に残すために4年前の2006年3月21日に投稿された1番最初のTweetにさかのぼって、今後アーカイブしていくとしています。ツイッターによれば、毎日5500万のTweetが発せられており、「Tweetsはまるで地球のパルス(脈拍)のよう」と自らを描写しています。良くも悪くも世界中の様々な人たちのつぶやきや会話がアーカイブされるということは、Twitterの影響力の大きさの証明でもあります。

Twitterのユーザーはテクノロジー初期採用者、高学歴、高額所得層が多い

 Twitterユーザーに関しては様々な調査データがあり、実態がつかみにくいといわれています。昨年「Pew Internet Research」が発表した数字では、米国のオンラインユーザーの19%はTwitterユーザーだと報告されました。ただし、4月29日に「Edison Research」が発表した調査データでは、Twitterのアクティブユーザーは米国人のわずか7%(1700万人)で、Facebookでプロフィルページを持ちアクティブに利用するユーザー41%と比べるとかなり低いとしています。一方、認知率は非常に高く、Twitterは2008年にわずか5% でしたが、2010年には87%となり、Facebookの88%(2008年は50%)と肩を並べています。調査によるとアクティブなTwitterユーザーの特徴は、以下のようで、テクノロジーやモバイル活用に長けた初期採用者で、高学歴(30%は4年制大学卒)で、比較的高額所得者層(23%は世帯年収5万〜7万5000ドル)が多く利用しています。

63%:モバイルからSNSにアクセス
51%:ソーシャルネットワーク上の企業、ブランド、製品をフォローしている(一般のSNS利用者はわずか16%が企業、ブランド、製品をフォロー)
39%:自宅に3台以上のパソコンを所有(27%は2台、35%は1台)
79%:生活から取り除かなければならないとしたら、インターネットではなくテレビを選ぶ
ガジェット所有率:iPod49%(全体では28%)、その他のMP3プレーヤー40%(同23%)、BlackBerry28%(同10%)、 iPhone23%(同7%)、Kindle9%(同3%)

ここでポイントとして挙げておきたいのは、ターゲティング広告がTwitter上に入ってきた場合、どう思うかという問いに対するTwitterユーザーの回答です。

50%:影響はない
19%:Twitterを使う頻度が減る
16%:Twitterを使う頻度が増える
15%:Twitterを使うのをやめる

 51%がソーシャルネットワーク上の企業やブランドをフォローしているという企業活動に好意的なTwitterユーザですが(一般のSNS利用者は16%)、ターゲティング広告が配信された場合、34%がTwitterの利用頻度が減る、あるいは利用をやめると回答しています。広告への抵抗は比較的大きく、今後Twitterがどのような広告を展開するのかが注目されています。

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著者プロフィール

大柴 ひさみ(おおしば・ひさみ)

大柴 ひさみJaM Japan Marketing LLC代表。日米のマーケティング・ビジネスを橋渡し米国シリコンバレーで、日米のマーケティング・ビジネスのファシリテイターとして、戦略の開発実施・調査分析などのコンサルティング・サービスを提供するJaM Japan Marketing LLCの創設者/パートナー。日本の広告代理店の電通ヤングアンドビルカム、米国広告代理店マッキャン・エリクソンを経て、20年間に渡る日米間のビジネス経験を生かして、1998年にJaM Japan Marketingを設立。「Peer to Peer」(P2P)、「WOM」(Word of Mouth)などを活用した最新のマーケティング手法に注目したサービスを提供している。
ブログ「ひさみをめぐる冒険」を執筆中。本ウェブでは以前「米国ネットの“ざわめき”を聴く」を連載した。


このコラムについて

米国ネットマーケティング茶話

米国の金融危機に端を発した、世界的不況の真っただ中に立たされた米国企業はこの 状況下でどのようなネットマーケティングを展開しているのか。 このコラムでは、 米国在住の著者が米国ネットマーケティングのトレンドをコラム形式で、マーケッ ターとしての立場だけではなく、米国在住の一般消費者の視点も加味しながら紹介し ていきます。

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