IDC Japan（東京都千代田区）の集計によると、2009年のスマートフォン市場は法人、個人を合わせて前年の約3倍に当たる204万人規模に増えたが、携帯電話加入者全体に占める比率は約2％にとどまった。機種別で比較すると、2009年は米アップルの「iPhone」を中心に利用が進んだが、今後はGoogleが開発する「Android」搭載端末が主流となる可能性が高いと、IDCは見ている。同社が販売する調査レポートの一部として6月2日に発表した。
スマートフォン市場は伸びを続け、2010年には約410万人、2014年には約1500万人規模に達し、携帯電話市場全体の約12％を占めるとIDCは予測する。しかし法人への普及は限定的で、オープンプラットフォーム環境の整備や開発環境の改善が進まないかぎり、2014年でもスマートフォン市場の約5％にとどまる見通し。
また2009年に企業に勤務しながら、社外で業務用途からパソコンを使っている利用者は414万人、法人市場全体の12％、法人市場のポータブルパソコン利用者の23％に達した。
IDCの分析によると、社外でパソコンなどを使い、必要なデータやアプリケーションにアクセスして業務をする「ビジネスモビリティ」の需要は高く、こうしたパソコン利用者は2014年に602万人に達する。同市場活性化の促進要因としては国内労働人口の減少、データ通信カードの普及、デスクトップからポータブルパソコンへの移行などを想定している。逆に阻害要因としてはセキュリティの制約、スマートフォンなど競合製品の普及などを挙げている。
■関連情報
・IDC JapanのWebサイト http://www.idcjapan.co.jp/
