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この夏はラテン系でいこう

その仕事、本当に必要ですか?

2011年7月8日(金)

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 「いやあ、暑くて暗くてすみませんね。エレベーターもなかなか来なくて混雑していたでしょう」「いえいえ、弊社のオフィスも似たようなものですよ」

 ゴールデンウイークが明けたころから、取材先との会話が節電によるオフィス環境の変化から入ることが多くなった。実際、5月のまだ涼しい時期ですらオフィスビルに一歩入ると熱気ムンムン。そして7月、早くも猛暑が日本を襲ってきた。

 今までは「節電のため、被災地のことを思えばこれしきのこと」と頑張ってきたビジネスパーソンもさすがに耐え切れなくなってきた。同時に「本当に今夏を乗り切れるのか」と不安を隠せない。

 こうした事態にオフィスの“人減らし”を図る企業が出てきた。人減らしといってももちろんリストラではない。在宅勤務や臨時休業、サマータイム制の導入と残業減らしなどの対策だ。

夕方18時前。帰宅するビジネスパーソンで込み合う東京都内のオフィス街

オフィスには長居できない

 KDDIの夏季節電対策はユニークだ。約1万人の社員を対象に、通常より1~2時間早く出勤するサマータイム制を導入しているが、オフィス勤務は5時間のみ。それ以降の2.5時間は在宅勤務にしている。25%の節電を目指すために空調を弱め、エレベーターも半分止めている。

 そのため全員が勤務するには適さない環境になっている。社員数が多ければ体温や使用するパソコンの熱で室温が上がる。エレベーターの待ち時間も多くなり混雑して乗れない事態も起こる。こうした事態を避けるため、出勤する社員を減らそうという試みだ。

 第一生命保険では平日1日を休業にして土曜日に出勤する輪番休業制を始めた。休業日は不定期で7月の2週目は金曜日、3週目は木曜日といった具合だ。自動車などの工場では平日を休業として週末に稼動する輪番休業制を取り入れる事例も増えているが、こうした動きはオフィスにも波及している。

 夕方6時などと時間を決めて一気に空調や照明を止める企業もある。サマータイム制を導入して勤務時間を前倒しした企業は、就業時間が曖昧になり結局残業が増えることを懸念して、勤務時間の管理を徹底していることが多い。

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「この夏はラテン系でいこう」の著者

宇賀神 宰司

宇賀神 宰司(うがじん・さいじ)

日経ビジネス記者

日経クリック、日経ベンチャー(現・トップリーダー編集などを経て、2007年1月から日経ビジネス編集記者。流通、中小ベンチャー、マネジメント、IT(情報技術)を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官