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エレクトロニクス復活の条件

技術流出が困難な事業に集中せよ

2012年3月22日(木)

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 太陽電池メーカーの取材で、3月上旬に中国を訪れた。取材結果は間もなく「日経ビジネス」に掲載予定だが、その一端を紹介したい。

 上海からクルマで3時間の距離に位置する江蘇省揚州市の経済開発区に、中国のサンテックパワーとJAソーラーの太陽電池工場があった。両社は太陽電池のキーデバイスであるセルで、世界シェア1位、2位を占めている。

太陽電池市場を席巻する中国サンテックパワーのセル生産現場

 以前、太陽電池市場はシャープや京セラなど日本勢が大きなシェアを握っていた。日本には30年以上の技術蓄積があり、中国勢に追いつかれることなど考えられなかった。だが、2000年半ばに突如として中国勢が台頭、日本勢のシェアは50%を割り込み、後は下落の一途だ。

 なぜ短期間で追いつかれたのか。

日欧の製造装置が中国勢の原動力

 セルの製造装置メーカーを通じて技術が流出したことが一要因だ。日本の太陽電池メーカーが製造装置メーカーとともに開発した機材を、中国勢は導入している。江蘇省無錫市のサンテックパワーのセル工場では、日本のほか、ドイツ製の機材が並んでいた。

 セルの生産プロセスは、原料に同じシリコンを使う半導体によく似ている。半導体を作る知識さえあれば、製造装置を導入し、比較的容易にセルを生産できる。事実、JAソーラーには、米国で半導体生産に携わっていた技術者が多数いた。

 中国勢が労賃の安い自国でセルを作り、地元のほかの太陽電池メーカーに供給したり、自社ブランドの太陽電池に搭載したりして、瞬く間にシェアを伸ばしたのだ。

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「エレクトロニクス復活の条件」の著者

吉野 次郎

吉野 次郎(よしの・じろう)

日本経済新聞社記者

1996年、日経BPに入社。2007年から日経ビジネス編集部で電機業界や自動車業界、企業の不祥事を担当。2015年4月から日本経済新聞社電子編集部に出向中。産業、経済事件を中心に取材・執筆する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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