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外国人に“一目置かれる”意見がどんどん言えるようになる「ある方法」

  • 浜口 友一

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2012年3月23日(金)

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 世界中のビジネスパーソンにとって“グローバル”が避けて通れない時代だ。このことは読者の皆さんもひしひしと感じていることだろう。

 実際、私が籍を置いている大手IT企業でもこの数年で次々に海外企業のM&A(合併・買収)を進め、またたく間に社員の半数近くが外国人となっている。グローバルな仕事の場でどう力を発揮していくかは日本人にとってはまさに緊急課題である。

 今回、私が取り上げることは、日本人ビジネスパーソンがグローバルな世界で勝ち残っていくためには、間違いなく重要な論点の1つである。

 グローバルビジネスに関わるうえで、人に影響を与えること、人を動かすだけの意見が言えることというのは非常に重要なことだ。大企業のトップ、業界のトップに近づくほど、国際社会においてより強い影響力を発揮することが求められる時代なのだ。

 ところがこの分野で日本人は文化的なハンディキャップを背負っている。そしてこのことを意識しなければ、いずれあなたはグローバルなビジネス社会で置いていかれてしまうことになるだろう。

“組織を離れると何も言えない自分”という大問題に気づいているか?

 日本人が普段意識していない外国人、例えばアメリカ人との違いの1つに、組織の立場で主張することに慣れている半面、個人の立場で主張することに不慣れだということがある。特徴的な例を1つ挙げれば、ニューヨークタイムズやワシントンポストの記事は誰が書いた記事かが分かる署名記事である一方で、日本では、新聞の記事は誰が書いたか分からない匿名記事が大半だ。

 行動様式というものは国や文化圏ごとに異なるのが当然だから、違っていること自体は問題ではない。しかし違っていることを認識する必要があることは分かっていただけると思う。意見を主張するということに関しては、われわれ日本人はグローバルと異なる行動様式の中で生きている。

 そのことで日本人は、実は気づかないうちに自分の意見を公に主張する機会が少なくなっており、アメリカ人ビジネスマンに比べれば圧倒的に訓練不足の状態にある。

 こういった違いがあると認識することがまず大切で、さらにグローバルに通用する人材になるためには、この訓練不足をどう埋めるのかが、特にこれから成長しなければならない20代・30代のビジネスパーソンにとっては「大問題なのだ」と考えてほしいのだ。

 今日はそのことを象徴する話を取り上げよう。個人の立場で影響力ある意見を語れるかどうかを量るよい場がある。それが最近広がってきた実名制SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の世界である。

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