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「やり切る習慣」のない組織に会議をやる資格はない

【4】脳の基礎体力を下げる「相談」会議のループ

2012年4月18日(水)

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(前回の「IT断食」と「脱会議」の両方を妨げる組織の病巣から読む)

 4月5日に発売された拙著『脱会議 今日からできる! 仕事革命』(日経BP社)。おかげさまで出足好調です。ご購入いただいた方は誠にありがとうございます。まだの方はぜひお手に取ってみてください。

 さて、今回は「会議」と「脳の基礎体力」について考えていきたい。

 会議に関して、いろいろと問題を抱えている組織は多いと思われる。

 しかし一見すると、複雑に絡み合っているように映る問題が、遠い場所から眺めてみると、実のところ極めて単純だったということがある。

 「会議」に関する問題も、多くの場合は単純だ。例えば、である。最後に「相談」というフレーズで終わる会議がある。皆さんが参加する会議でも、このような「うわべだけの言い回し」を上司と部下とで投げ合い、やり過ごしている会議はないだろうか。

2人で話せばいいことを会議で話す無駄

 次の会話事例を読んでもらいたい。

  1. マネジャー
  2. 「このアクションプラン(2)の項目に書いてある行動はどうなってるの?」
  3. 部下
  4. 「ああ……。いろいろとバタバタしていて、すみません」
  5. マネジャー
  6. 「進捗を教えてよ。どこまでやったの?」
  7. 部下
  8. 「ええっと……。まだ、ちょっと手つかずのままです。申し訳ございません」
  9. マネジャー
  10. 「申し訳ございませんって……。あのさ、これって3カ月前に決めたことだよ。しかも自分でコミットした行動だよね? いつでも相談に乗ると言ってるんだからさ。大変なのは分かるけど、キッチリやってくれないと」
  11. 部下
  12. 「本当に申し訳ありません」
  13. マネジャー
  14. 「それで、どうするの?」
  15. 部下
  16. 「はい。他業務をもう少し効率化してやっていきます。また相談に乗っていただけませんか」
  17. マネジャー
  18. 「うん。君が大変だっていうのは、みんな分かっている。いつでも相談に乗るから、とにかくコミュニケーションを密にしてやっていこう」
  19. 部下
  20. 「かしこまりました」

コメント16件コメント/レビュー

「脱会議」で業績が見違えるように向上した企業の例を具体的にレポートすれば説得力が増すと思います。横山信弘氏の働きかけにより、何百~何千の企業が「脱会議」を実践すれば、そりゃ一定の割合で成功する企業も出てくると思われますが、どうしても上手くいかない企業の方が圧倒的に多いと思うので、そういう失敗企業の問題点を詳細に分析・検証してみれば更に説得力が増すと思います。成功例より失敗例の方が参考になりますから。どういう企業風土の会社だと「脱会議」が成功するのか?また失敗するのか?失敗する場合誰が一番足を引っ張っているのか?社長なのか?役員・幹部社員なのか?足を引っ張ろうとする人にどう「脱会議」のメリットを分からせるのが有効なのか?「会議総コスト」を90%削減させることができたら、単にコスト削減という以上に売上という数字面でどんな具体的成果が期待できるのか?経営者はそれを一番知りたがるでしょう。売上が10%アップするのか?せいぜい1~3%程度なのか?20%近くアップすることもあるのか?そんなこと企業によって全然違うでしょうが、「脱会議」成功例の統計を取って具体的な数字で検証してほしいと思います。(2012/04/21)

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「「やり切る習慣」のない組織に会議をやる資格はない」の著者

横山 信弘

横山 信弘(よこやま・のぶひろ)

経営コンサルタント

CSK、日立製作所を経て、現在アタックスの主席コンサルタント。営業目標予算の2倍の材料を仕込む、組織マネジメント「予材管理」が注目され、コンサルティングのみならず、セミナー講師としても人気を博す。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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「脱会議」で業績が見違えるように向上した企業の例を具体的にレポートすれば説得力が増すと思います。横山信弘氏の働きかけにより、何百~何千の企業が「脱会議」を実践すれば、そりゃ一定の割合で成功する企業も出てくると思われますが、どうしても上手くいかない企業の方が圧倒的に多いと思うので、そういう失敗企業の問題点を詳細に分析・検証してみれば更に説得力が増すと思います。成功例より失敗例の方が参考になりますから。どういう企業風土の会社だと「脱会議」が成功するのか?また失敗するのか?失敗する場合誰が一番足を引っ張っているのか?社長なのか?役員・幹部社員なのか?足を引っ張ろうとする人にどう「脱会議」のメリットを分からせるのが有効なのか?「会議総コスト」を90%削減させることができたら、単にコスト削減という以上に売上という数字面でどんな具体的成果が期待できるのか?経営者はそれを一番知りたがるでしょう。売上が10%アップするのか?せいぜい1~3%程度なのか?20%近くアップすることもあるのか?そんなこと企業によって全然違うでしょうが、「脱会議」成功例の統計を取って具体的な数字で検証してほしいと思います。(2012/04/21)

「脱会議」が有効なのはよく分かりますが、それをいざ実行するとなると、具体的にどのような成果が出たのかという統計データを数多く収集して、今後はその数字で更に「脱会議」の有効性を訴求していくべきだと思います。「脱会議」を実践しても成果の出なかった企業はどんな特徴や問題点があるのか?成果が出た企業との根本的な違いは何なのか?最も「脱会議」を導入できない企業とはどんな企業なのか?...様々なデータを集め分析し検証することによって、言葉ではなく具体的な数字で説得していけば、「脱会議」などとてもできなかった企業を納得させられるのではないでしょうか?どんなに良い方法だと頭で分かっていても、本当にそれで成果が出るのかどうかやってみなければ分からないと躊躇する企業が大半だと思います。最も攻略の難しい頑固企業に「脱会議」を導入させる方法を今後は探してほしいと思います。(2012/04/20)

「会議依存経営を続けていると、意思決定スピードが遅くなり、日本企業は国際競争力を失いかねない」というのは正しいと思うものの、だからと言って脱会議を促進させれば、リアルコミュニケーションが増え(るとは必ずしも断言はできない)、報告・連絡・相談が活発に(なるかもしれないが、それが売上アップや数字にどれだけ影響するか?一概には言えない)なり、指示待ち人間が減って(色んな会社があるから、そう単純には行かないだろう)組織が活性化する(活性化しない会社の方が多いと思う)。もちろん労働時間は減り(サービス残業を強いている会社ではあまり変わらないだろう)、家庭へ戻る時間が早まり(中にはそういう社員もいるだろうが、あまり影響はないと思う)、家族でのコミュニケーションが増える(何でもよくなると考え過ぎる傾向があるのでは?)。個人のワークライフバランスも好転する(ワークライフバランスなどとは無縁の会社では好転することは先ずないだろう)。「脱会議」の効用は認めますが、そんな単純には行かないと思います。推進した企業がどう良くなったかの具体的検証例を数多く示し、統計的にまとめる必要があるでしょう。(2012/04/19)

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井上 礼之 ダイキン工業会長