• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

かわいい新人には旅をさせよ~シェア研修の真意~

企業の垣根を壊した新たな新人研修のカタチ

2012年5月21日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 5月11日、東京・銀座に本社を構え、携帯電話向けCRM(顧客情報管理)ツール「Katy」を提供するマイネット・ジャパン(東京都中央区)の会議室には20人の新入社員が集まっていた。複数のグループに分かれ、同社の上原仁社長が投げかけるテーマについて、真剣に議論を重ねる新入社員の面々。その目は真剣でありつつ、どこか楽しげだ。

 この新人たち、実はマイネット・ジャパンの社員ではない。いや正確にはマイネット・ジャパンの新入社員もいるが、他社の新人が多く含まれているのだ。ニュースサイト「ITmedia」を運営するアイティメディアに加え、専門家情報サイト「All About」を運営するオールアバウト(東京都渋谷区)、ソーシャルメディア構築・運営・監視事業を展開するガイアックス(東京都品川区)、モバイル向けコンテンツを提供するモバイルファクトリー(東京都千代田区)を含めた5社の新入社員が集い、同じ場所で同じ研修を受けた。

5社の20人の新人がバラバラになってグループを作り、プレゼン資料を作って競い合う(撮影:的野弘路)

 この5社はいずれもインターネット関連企業だが、事業内容は一部を除けばバラバラ。5社の人事担当者が見守る中、4月に入社してから様々な共同研修を行ってきた。この研修は今後も1年間は続けていく計画を立てている。

 この話を最初に耳にした筆者の正直な感想を言えば「懐疑的」だった。なぜなら、これまで取材した多くの会社の新制度は、そのほとんどが取り組み自体の「新しさ」をアピールするものが多かったからだ。いや、語弊があるかもしれない。本来は課題を解決するために始めた諸制度も、いつしか他社との差異化を図ること、世の耳目を集めることが目的になってしまうといった方が正確だろう。新しい取り組みそのものは取材していて楽しい。だが、本質的な課題解決につながっているのか、首をかしげることも少なくなかった。

“社外同期”を作り、競争心を芽生えさせる

 会社が複数集まり新人研修を互いに共有する「シェア研修」はキャッチーなキーワードではある。見出しも立ちやすい(だから見出しに使わせてもらった)。だからこそ、どこか懐疑的になってしまったのだろう。だが、筆者は足を動かさねば、ただの酔っぱらいだ。行くだけ行ってみようと思い、研修会場に足を運び、人事部の方々の話を聞いた。研修を目の当たりにして、先入観を抱いていた筆者は猛省することになった。本当に申し訳ない。

 「新人を見ていて、どこか競争心を失っている節をこの数年感じてきた」。真剣なまなざしでこう語るのはもともとソフトバンクの人事部に所属し、現在、アイティメディア管理本部総務人事部で部長を務める浦野平也氏だ。

 「彼らは日本経済に楽観的になれるような世代じゃない。だが、競争心を喪失したまま育てば日本全体で言えば大きな問題になってしまう」。年間数百人も採用する大企業であれば、おのずと同期の間で競争が生まれていく。しかし、中小企業が一度に採用できる数は少ない。今回、このシェア研修に参加している企業も新卒の数は1社4人だ。企業の垣根を無くし、“社外同期”を作ることで競争心を芽生えさせることが大きな目的の1つなのだ。

コメント0

「記者の眼」のバックナンバー

一覧

「かわいい新人には旅をさせよ~シェア研修の真意~」の著者

原 隆

原 隆(はら・たかし)

日経コンピュータ記者

宮崎県出身。お酒が好きです。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

環境の変化にきちんと対応して、本来提供すべき信頼されるサービスを持続できる環境を作り出さなければならない。

ヤマトホールディングス社長 山内 雅喜氏