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第4回 これからのマネジメント層は数学オンチでは困ります

  • 今井 隆志

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2012年6月1日(金)

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 前回までの3回の連載は、組織や人事についての話が中心でした。経営はあくまで組織を動かして利益をあげることが究極の目的ですから、これらをよく理解せずにして社長をやることはできません。

 日本企業の場合、経営企画部長と人事部長の二つのポジションは、社長になるために必ず通っておくべきものであることが多いです。人事部は誰にどの役職をやらせるかの決定に深く関与できますので、強大な権限を有することができます。一方、グローバルな企業では、人事部は職責が各組織(ライン)のサポート業務に限定されたスペシャリスト集団です。また、経営企画部に相当する部門は存在することが少ないです。そのため、日本企業のこれらの二つの部署で行っている業務は、社長がやることになります。組織・人事の話を先行させたのには、そういう背景があります。

 さて、今回から数回は若干スキル的な話になります。皆さんは、日本の金融機関が世界のマーケットで主導的な立場に立っていないのは、何故だと思いますか?たしかに、個々の大手金融機関は規模が大きく、生命保険会社も以前は「ザ・セイホ」と呼ばれた懐かしい時代もありましたし、大手邦銀が米国のトップバンクに多額の出資をしたこともありました。それでも海外の主要な金融機関からは、手強いライバルとは見られていないと思います。

 「日本は規制が厳しいから」とか、「人事制度がゼネラリスト向けで、優秀なスペシャリストが集まらないから」とか、理由はいくつでもあげられると思います。私の個人的な意見ですが、これは「日本の金融機関の社長が“数学オンチ”だから」だと思います。ここ20年位で金融ビジネスは高度な数学の固まりに化けてきています。これは何もデリバティブのような金融商品に限った話ではなく、リスク管理や、顧客毎、商品毎、販売チャネル毎の収益管理に、確率や統計、その他の数学的アプローチが欠かせなくなってきているのです。

 社長が数学者である必要は全くないのですが、少なくとも数学ができる人材を適切に使いこなせて、彼らが何を言っているのかをきちんと理解する力が必要です。残念ながら、そのような日本の金融機関のトップの方にはお会いしたことはありません。

 私が以前仕えていた親会社のCEOはアクチュアリー(保険の専門的資格)を保有していましたし、その次のトップの方も非常に数字に強く、データ分析のアプローチの仕方は適切なものでした。

データ分析力を身につける

 私の娘が大学4年に進学し就職活動を始めた4月ごろ、志望する企業のウェブテストを受けていました。どの企業でもだいたいはSPIのような大手就活支援企業のものを使っています。クイズのような問題の混ざった「計数」と呼ばれる問題、さほど質が高くないと思われる文章の速読の問題、それと性格診断テストの組み合わせです。これらの問題は世間の目にふれることがほとんどないので、その問題の質を問いただされることはほとんどありません。私も今回、娘に実例を見せられて、初めてその仕組みを知りました。(※記事中の図はまとめて最後に掲載しております。こちらの4ページ末尾の図1を参照)

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