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街は「スマート」過ぎない方がいい

多様性や猥雑さこそ都市の魅力

2012年10月9日(火)

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 なんだか最近、あらゆる工業製品が「スマート」さを競い始めたかのようだ。曰く「スマートフォン」に「スマート家電」、「スマートメーター」、「スマートハウス」、「スマートグリッド」。こうした産業界のトレンドを総称する「スマート革命」という言葉もあるらしい。

 電機・IT(情報通信)分野を担当する記者としては恥ずかしい限りだが、私自身、それぞれの言葉の厳密な定義を理解できていない。「スマート」を「頭脳を持った」といった言葉に置き換えれば、大まかな意味を把握できるのではないか、という程度にしか考えてこなかった。

 勉強不足の言い訳ではないが、広告や宣伝活動でのやや便乗的な言葉の使われ方に対する不信心があったのは確かだ。報道の中には「スマートフォンで操作できる家電がスマート家電」という説明もあるようだが、専門家によると、「スマート」という言葉が示す概念はとても奥が深く、本来は一朝一夕に理解できるものではないらしい。

 ただ、先週開かれた家電・ITの展示会「CEATEC(シーテック)JAPAN2012」で大手企業の新たな商品戦略が明らかになったのを機に、スマート家電やスマートハウスに関するニュースが一段と増えてきた。スマート革命は漠然ながら着実に、我々にとって身近なものになりつつあるようだ。

 こうなると、もはや一過性のブームとやり過ごすのは難しい。遅ればせながら、スマート革命の一端を垣間見ようと、パナソニックが10月1日に東京都内で開いた「スマートタウン」に関する記者会見に参加してみた。

NTT東日本や電通も意欲

 パナソニックが神奈川県藤沢市内にある自社工場の跡地を活用した「Fujisawaサスティナブル・スマートタウン(Fujisawa SST)」の構想について記者会見を開くのは、2011年5月に続いて2回目。今回はプロジェクトの進捗状況の報告が中心だったにも関わらず、前回と同様に各パートナー企業の経営トップらが顔をそろえ、パナソニックの本気度を強く印象付けた。

パナソニックの記者会見にはパートナー企業11社の経営トップらが出席した

 当初からパートナー企業に名を連ねている三井不動産や三井物産、東京ガス、オリックス、アクセンチュア、日本設計など9社に加え、NTT東日本と電通の2社も新たに参加。これほど幅広い業種の経営トップが顔をそろえる記者会見は珍しく、国内電機総崩れと言われるなか、今なお、パナソニックという企業が日本の産業界のリーダー的なポジションに位置することを再認識させられた。

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「街は「スマート」過ぎない方がいい」の著者

白石 武志

白石 武志(しらいし・たけし)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社編集局産業部(機械グループ)、京都支社、産業部(通信グループ、経営グループ)を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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