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アジア人学生と日本企業、相思相愛のワケ

グローバル採用で見えた磁力

2012年11月19日(月)

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 11月上旬。日ごろ取材活動でよく訪問するあるIT(情報技術)ベンチャーに、中国人の新入社員3人が入社した。いずれも中国のトップクラスの大学出身だという。3人とも大学を卒業したばかりで、日本に住んだ経験はないそうだ。

 従業員数約70人のこのベンチャー企業にとって、海外での新卒採用は今回が初めて。1年ほど前に経営陣らが中国に出向き、あらかじめ人材サービス会社が選抜した20人前後の学生と面接。うち3人にその場で内定を出したという。

 その後、尖閣諸島の国有化などで日中関係は緊張感が高まったが、3人の若者は内定を辞退することなく、予定通り大学を卒業し日本にやってきた。「政治問題は学生にはあまり関係ないのではありませんか」と話すこのベンチャー企業の経営者が、日中関係の影響を心配していた様子はない。

 こういった日本企業による外国籍人材の採用は、ちょっと前までなら大きな話題を集めた。人材サービス会社が中国などで開催する就職イベントに、日本の大手企業がこぞって参加するようになったのはつい2~3年前のこと。中には外国人の採用比率を5割以上に引き上げると報じられた大手企業もあり、一時は日本人学生の就職先を奪うという極端な意見も聞かれた。

大手企業を中心に、外国籍人材の採用熱が高まっている(写真は新日鉄住金ソリューションズの面接の模様)

 ところが、この1~2年で、多くの大手企業では新卒採用数の一定割合を外国籍人材とするのがごく当たり前になりつつある。特にITなどの専門分野ではアジアの労働市場は一体化しつつあり、いわゆる「グローバル採用」は人事部門の日常風景になってきた。

日本企業に引き寄せられる外国人学生

 それでも、外国籍人材の採用をマッチングの視点から考え直してみると、いくつかの疑問が残る。

 その1つが、日本企業に就職する外国籍人材の志望理由だ。日本企業が優秀な外国籍人材を求める理由はすぐに思い浮かぶのだが、海外の一流大学に通うエリートがそれまでほとんど訪れたことがない日本で就職を決める理由はいったい何なのだろうか。

 冒頭のベンチャー企業はメール配信技術などを中核に成長しつつあるものの、本社は東京都内の雑居ビルにあり、オフィスの雰囲気は洗練されたIT企業というよりも、学生サークルに近い。いわゆる大企業志向の日本人学生には敬遠されてしまう会社だろう。

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「アジア人学生と日本企業、相思相愛のワケ」の著者

白石 武志

白石 武志(しらいし・たけし)

日経ビジネス記者

日本経済新聞社編集局産業部(機械グループ)、京都支社、産業部(通信グループ、経営グループ)を経て、2011年から日経ビジネス編集部。現在は通信、半導体、家電業界などを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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