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9割が「働き方を変える必要あり」、回答者2600人の意識調査

人の「モビリティ」を高めるために(その12)

  • つなぐIT研究班

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2012年12月10日(月)

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 本欄の趣旨は、モビリティ(機動性)を高めて働き方を変えていくために、IT(情報技術)の使いこなしを考えることである。
第1回:複数デバイスの使い分けが前提となったと述べた(『マイクロソフトの“タブレット”参入に一番驚いた人たち』参照)。
第2回:文字入力について考えた(『たかがキーボード、されどキーボード』参照)。
第3回:従業員が購入した情報機器を活用するやり方を紹介した(『再考・「会社のPC」は無くなる』参照)。
第4回:「ThinkPad」の開発史を紹介した(『「ThinkPad生みの親」が語るモノ作りの哲学』)。
第5回:柔軟な働き方は何かを考えた(『寝ころんでいて仕事をしたくなったら』)。
第6回:東芝にビジネスパーソン向け情報機器のニーズについて尋ねた(「いくら軽くて薄くても仕事で使いにくい機器は無意味」)。
第7回:携帯電話の文章入力の問題を検討した(「携帯電話に屈して陳腐なメールを書いてはならない。戦い続けるのだ」)。
第8回:富士通のノートパソコン事業責任者に話を聞いた(「プロフェッショナルがプロ用の情報機器を選ぶ時代へ」)。
第9回:「筆記療法」に関連して情報機器のあり方を考えた(「悩みを綴るには手書き?それともキーボード?」)。
第10回:NECにこれからの「スマートデバイス」について聞いた(『「875グラム、8時間連続駆動のPC」が発想を広げる』)。
第11回:キーボードがあるノートパソコンとしても、タッチ操作をするタブレットとしても使えるマシンを発売したパナソニックに狙いを尋ねた(『タブレットにもなる「頑丈レッツノート」を作った訳』)。
 今回は働き方に関する意識調査結果を報告する。

 働き方を変える必要性、変えた後の新しい働き方とその効果、変えるための手段や手法、変える際の前提や課題、いずれについてもビジネスパーソンたちは共通の認識を持っている――。

 日経ビジネスオンライン読者を中心に実施した、働き方の変革に関する意識調査から得た結論である。

 こう言い切れるのは調査回答者が書いた、2000件を超える自由意見を通読したからだ。意見群を一望すると、ビジネスパーソンが期待する働き方が浮かび上がる。

 この調査は日経BPビジョナリー経営研究所と日経BPコンサルティングが日経ビジネスオンライン読者を主な対象としてインターネットで実施した(調査概要は本記事の末尾に記載)。49歳までのビジネスパーソン2638人から回答を得た。

 8割超の回答者が自由意見欄に記入しており、働き方変革への関心が高いことが分かる。自由意見から抜粋して本記事の中で紹介していく。類似の意見をまとめる、文体を統一する、といった編集を施した。

現状の働き方にある問題点

 「働き方を変える必要」に関する質問に対し、「強くそう思う」と答えた回答者の割合は38.9%、「そう思う」が51.1%、合計9割の回答者が「働き方を変える必要あり」とした(図1参照)。

 「変えたいか」と単刀直入に聞かれたので「変えたい」と応じたのかもしれないが、2000件超の自由意見を読むと、彼、彼女らが日頃から問題意識を持っていることがうかがえる。

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