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働き方を見直せるのは経営者である

人の「モビリティ」を高めるために(その13)

  • つなぐIT研究班

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2012年12月11日(火)

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 本欄の趣旨は、モビリティ(機動性)を高めて働き方を変えていくために、IT(情報技術)の使いこなしを考えることである。
第1回:複数デバイスの使い分けが前提となったと述べた(『マイクロソフトの“タブレット”参入に一番驚いた人たち』参照)。
第2回:文字入力について考えた(『たかがキーボード、されどキーボード』参照)。
第3回:従業員が購入した情報機器を活用するやり方を紹介した(『再考・「会社のPC」は無くなる』参照)。
第4回:「ThinkPad」の開発史を紹介した(『「ThinkPad生みの親」が語るモノ作りの哲学』)。
第5回:柔軟な働き方は何かを考えた(『寝ころんでいて仕事をしたくなったら』)。
第6回:東芝にビジネスパーソン向け情報機器のニーズについて尋ねた(「いくら軽くて薄くても仕事で使いにくい機器は無意味」)。
第7回:携帯電話の文章入力の問題を検討した(「携帯電話に屈して陳腐なメールを書いてはならない。戦い続けるのだ」)。
第8回:富士通のノートパソコン事業責任者に話を聞いた(「プロフェッショナルがプロ用の情報機器を選ぶ時代へ」)。
第9回:「筆記療法」に関連して情報機器のあり方を考えた(「悩みを綴るには手書き?それともキーボード?」)。
第10回:NECにこれからの「スマートデバイス」について聞いた(『「875グラム、8時間連続駆動のPC」が発想を広げる』)。
第11回:キーボードがあるノートパソコンとしても、タッチ操作をするタブレットとしても使えるマシンを発売したパナソニックに狙いを尋ねた(『タブレットにもなる「頑丈レッツノート」を作った訳』)。
第12回:働き方に関する意識調査結果を報告した(『9割が「働き方を変える必要あり」、回答者2600人の意識調査』)。
 今回はこの調査結果報告の続きである。

 働き方を変えるために、ICT(情報通信技術)や機器の積極的な活用は必要でしょうか。

 この質問に対し、ビジネスパーソン2600人のうち、40.8%が「とても必要だと思う」と回答した。「まあ必要だと思う」という回答が41.2%あり、両者を合計すると8割強がICT活用の必要性を認めている(図1)。

 この結果は、日経BPビジョナリー経営研究所と日経BPコンサルティングが日経ビジネスオンライン読者を主な対象としてインターネットで実施した調査によるものだ(調査概要は本記事の末尾に記載)。

 49歳までのビジネスパーソン2638人から回答を得ており、8割超の回答者が自由意見欄に記入した。意見の一部を抜粋して紹介していく。類似の意見をまとめる、文体を統一する、といった編集を施した。

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