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「高学歴プア予備軍」こそ、米ビジネススクールの博士号を目指せ

博士課程の学生受難の時代、海外の方が選択肢は多様

2013年1月15日(火)

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 本連載では、昨年11月に『世界の経営学者はいま何を考えているのか』を刊行した筆者が、米国を中心とした海外の経営学の話題を紹介していきます。

 ところで前回の終わりに、私は「次回からいよいよ研究の話をする」と書きました。ところが、その後で研究と関係ないネタを思いつきまして、今回はその話をしようと思います。予定を変えてすいません。

 さて、その「ネタ」を思いついた理由は、以下の記事をみかけたからです。

http://tmaita77.blogspot.jp/2012/12/blog-post_22.html

 みなさんもご存じかもしれませんが、日本は今、博士課程の学生受難の時代です。特に文系の博士課程は、修了してもなかなか就業機会に恵まれません。このレポートによると、2012年春に日本の商学・経済学の大学院博士課程を修了した学生のうち正規の就職先が決まったのは4割ぐらいのようです。

 最近は「高学歴ワーキングプア」という言葉もよく聞かれます。日本の博士課程がどうあるべきかを考える大事な時期といえるでしょう。

 そこで今回は、「米国で経営学の博士号を取るとはどういうことなのか」を解説しながら、日本の博士課程教育への含意を、私見を交えて探ってみようと思います。学生さんや大学関係者だけでなく、これから国内外の大学院などで勉強することを考えられているビジネスパーソンへの示唆もあるかもしれません。

MBAと経営学Ph.D.の違いって?

 経営学の博士号(以下、Ph.D.)をとるための「Ph.D.プログラム」は、米国の多くの大学ではビジネススクールに設置されています。とてもおおまかにいって米経営大学院の2大プログラムは、MBA(経営管理修士)とPh.D.です。(注:一部の大学ではPh.D.ではなくDBAという学位を出すところもありますが、両者はほぼ同じ位置づけと私は認識しています。)

 米国のMBAについては、日本にも多くのMBAホルダーがいらして、そういった方々の体験記も出版されています。他方で、ビジネススクールPh.D.の実態については、多くの方がご存じないのではないでしょうか。

コメント2件コメント/レビュー

記事の趣旨には大賛成です。ただ、日本の大学は入学者を落ちこぼすことなく卒業させるというきついノルマがあるところがほとんどのように感じます。文部科学省の方針が、余分に入学させて、多くを退学させるような行為を許さないらしいです。私の勝手な推測ですが、一部私立大学で大量に水増し入学させて学費を荒稼ぎしたところが過去にあったのではないかと思っています。▽本当に学生の質を保つためには、難しい入試ではなくて、多めに入学させて厳しい教育を行い、ついて来れないものをふるい落とすのが一番だと思っています。せめて大学院だけでもそれを認めて欲しいものです。その為には企業の採用方法なども変わらなくてはいけないので、なかなか難しいと思います。(2013/01/17)

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「「高学歴プア予備軍」こそ、米ビジネススクールの博士号を目指せ」の著者

入山 章栄

入山 章栄(いりやま・あきえ)

早稲田大学ビジネススクール准教授

1996年慶応義塾大学経済学部卒業。98年同大学大学院経済学研究科修士課程修了。2008年、米ピッツバーグ大学経営大学院より博士号(Ph.D.)を取得、米ニューヨーク州立大学ビジネススクール助教授を経て現職。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

記事の趣旨には大賛成です。ただ、日本の大学は入学者を落ちこぼすことなく卒業させるというきついノルマがあるところがほとんどのように感じます。文部科学省の方針が、余分に入学させて、多くを退学させるような行為を許さないらしいです。私の勝手な推測ですが、一部私立大学で大量に水増し入学させて学費を荒稼ぎしたところが過去にあったのではないかと思っています。▽本当に学生の質を保つためには、難しい入試ではなくて、多めに入学させて厳しい教育を行い、ついて来れないものをふるい落とすのが一番だと思っています。せめて大学院だけでもそれを認めて欲しいものです。その為には企業の採用方法なども変わらなくてはいけないので、なかなか難しいと思います。(2013/01/17)

日本の大学に同様の期待をするのは無理です。秋入学を志向する東大は、自国学生を切りすて、外国人のための入学を優先するという発想です。税金で成り立つ大学なのに。すなわち、生徒よりも自分達の名声を高めるために海外標準にしようという意図だと推測します。取ってつけたような日本人学生のメリットなど。そこに学生を育てようという意志はなく、教授たちの国際的地位を高めたいという利己的な欲望しかありません。よって、日本で記事のような考えを期待するのは無理です。(2013/01/15)

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