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MLBの世界戦略にのみ込まれる日本プロ野球

求められる新しい成長のミッション

2013年1月25日(金)

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 この連載は、日本プロ野球を発展させるための問題提起をしてきました。ここで一度、論点を整理し「今、何をすべきか」を考えてみたいと思います。

 これまでベースボールビジネスの先駆として主にメジャーリーグ(MLB)のビジネスモデルを中心に取り上げました(米国のNBAやNFL、欧州のプレミアリーグ、ブンデスリーガ、リーガエスパニョーラなどの事例はいずれ取り上げたいと思います)が、「米国の例をそのまま日本に持ち込んでも成功するとは限らない」。そんな感想をお持ちの読者もいるでしょう。それはその通りで、私もやみくもにMLBをコピーすべきと言うつもりはありません。

 しかし、同業種で成功している例があるとすれば、それを参考に自らの事業戦略を見直すことは、どんなビジネスでも当たり前の作業です。単なるキャッチアップではなく、成功事例からヒントを見いだし自らの成長戦略を構築するのは必要なプロセスです。特に現在の日米ベースボールの立ち位置を考えた場合、MLBという成功モデルには大きな宝の山が眠っているはずです。

 現在進行形で拡大を続けるMLBにとって最大のミッションは何なのでしょうか。MLBのウェブサイトを見ても特に明示されていません。ビジネス面についても何を目標としてリーグビジネスや世界市場戦略を進めているかが示されているわけではありません。そこで誤解を恐れずに私なりの解釈を示すとするならば、MLBが考える最大のミッションは次のようなものではないかと思うのです。

世界最高峰のエンタテインメントビジネスを野球において創りあげる

最高のエンタテインメントビジネスに

 MLBの拡大を支えるビジネスモデルの大きな特徴として、放映権や広告などを効率的に売るためのさまざまなリーグビジネスの存在があります。詳細はバックナンバーを読んでいただくとして、リーグビジネスには「ビジネスの主導権を自らが握る」という狙いがあることが分かります。

 ベースボールという興行ビジネスは、チケットや放映権、広告スポンサー、グッズ収入などが収益の大きな柱となります。旧来型の興行ビジネスはそれらをアウトソースするのが一般的です。チケットならば代行販売、放映権やスポンサー収入ならば広告代理店を窓口にするといった具合です。

 MLBは30チームをまとめ、リーグが主導して規模の優位性をそこに持ち込みました。MLBプロパティーズ(放映権、スポンサー)、MLBアドバンスドメディア(チケットやグッズなどのオンライン販売、ストリーミング配信などのネットビジネス)、MLBネットワーク(リーグが運営するケーブルTV)などの子会社を通じて、外部の代行販売や代理店を介さないルートを開拓し、自ら最大限の収益を吸い上げる仕組みを作り上げたのです。

 例えばMLBの放映権が近年、契約更新のたびに増額傾向にあるのも各チームごとにバラ売りするのではなく、リーグ一括管理によってコントロールされているからにほかなりません。

 ベースボールというコンテンツから生み出される利益を、そのコンテンツホルダーであるMLBに戻す仕組みを作り、パートナーである各チームに配分することで、各チームの経営を健全化する。そして、その利益を各チームが再投資することで、コンテンツの質が高まり続けるというサイクルです。

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「MLBの世界戦略にのみ込まれる日本プロ野球」の著者

並木 裕太

並木 裕太(なみき・ゆうた)

フィールドマネージメント代表取締役

2000年マッキンゼー・アンド・カンパニー入社後、最年少で役員に就任。2009年株式会社フィールドマネージメントを設立。日本一の社会人野球クラブチーム「東京バンバータ」の球団社長兼GMも務める。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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川野 幸夫 ヤオコー 会長