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あふれる帰宅難民、そして津波…巨大地震、そのとき地下鉄は?

10万人分の備蓄に巨大水門、さらなる耐震補強も

2013年2月26日(火)

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 地下鉄乗車中に首都直下地震が発生したら、どうなってしまうのか?――素朴な疑問から出発した東京メトロシリーズも、いよいよ最終回。耐震補強や自家発電などにより、施設の安全性が確保されていることは分かったが、東日本大震災当時を思い出すと不安は尽きない。改札口の外にあふれる乗客たち、気になる津波(浸水)への対策……。次々と鋭い質問を繰り出し、防災・危機管理ジャーナリストの渡辺実氏が切り込む。

列車を降りた後、乗客はどうすればいい?

今回も東京メトロを直撃。最終回は気になる帰宅難民などの対策を聞く

 2011年3月11日の東日本大震災により、首都圏では515万人という膨大な数の帰宅困難者が発生した。自宅へ帰ろうと駅に殺到する群衆の姿は、丸2年目を迎えようとしている今日でも、印象深いシーンの一つだ。

 深刻な帰宅困難者への対策は、各方面で始まっている。例えば、東京都が今年4月1日に施行する「東京都帰宅困難者対策条例」。大地震発生時には、企業に対して最低3日間、社員を会社内にとどめることを求める条例だ。都では3日間生活できるだけの水と食糧を、従業員の人数だけでなく、来訪者用としてさらに1割多い数量を備蓄するよう企業に要請している。東日本大震災を機に動き出した帰宅困難者対策、“地震発生時は、むやみに帰らない!”。これを新しい防災のスローガンに掲げようとしている。

 それでは会社内ではなく、今回想定したように地下鉄乗車中に地震が起きたら、どう対処すればいいのだろう。前回、前々回で見てきたように、震度7への対応を進めてきた東京メトロ。駅構内、トンネル、線路については、想定されるマグニチュード7.3の首都直下地震への備えは整えられている。ただ、最悪の事態は避けられたとしても、乗客は混乱した状況下に身を置くことになるのは間違いない。目的地までたどり着けず、地震発生直後に停車した最寄り駅で立ち往生せざるを得ないからだ。

帰宅困難者対策も充実させたという、東京メトロの防災担当、鉄道本部 安全・技術部の木暮敏昭課長

 しばらくは突然の事態に呆然と立ち尽くすかもしれないが、覚悟を決めて、次に取るべき行動を考えることになるだろう。そんな足止めを食ったお客に、東京メトロはいったいどんな手を差しのべてくれるのか?

 東京メトロの防災担当、鉄道本部 安全・技術部の木暮敏昭課長は、「東日本大震災を受け、防災用品の備蓄を増やしました。現在、東京メトロ全線で約10万人分の備蓄があります」と説明する。

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「あふれる帰宅難民、そして津波…巨大地震、そのとき地下鉄は?」の著者

渡辺 実

渡辺 実(わたなべ・みのる)

防災・危機管理ジャーナリスト

株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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