• ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版
  • 日経BP

テレビ視聴率は日米でこんなに違う

放送と通信の融合時代のメディア計測指標のあり方

  • 友澤 大輔

バックナンバー

2013年6月14日(金)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 前回、米CBSや米HBOの新サービスを通じて解説したように、メディア、ユーザー、広告主はともに、テレビからパソコン、スマートフォン、タブレットと活用する端末を急速に増やしている。こうしてマルチスクリーン化が進んでいくと、広告効果を測る上で何をKPI(重要業績評価指標)にして、どのように評価していくのか。必然的にそういった課題が生まれてくる。

 その代表格が「テレビ視聴率」である。最近のメディア視聴環境を反映した米国では、日本とは異なる形で計測基準が進化している。

メディア視聴データは3つのRで計測

 世界最大のマーケティングリサーチ会社であるニールセンでは、今、米国でマルチスクリーンの統一指標策定への取り組みを実施、展開している。

 1923年に米国で設立されたニールセンは、「マーケティングリサーチ」という概念を世に先駆けて生み出した。消費者の消費・購買行動をはじめ、メディア視聴行動のジャンルの指標も作っており、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌といったものを誰が、何を見て、どういう反応をしているのかというリサーチをいち早く手がけている。

 日本でメディア視聴行動のデータ収集と分析を行っている同社ディレクターの山田康介氏によると、計測戦略とは以下のようなものだという。

 「メディア視聴行動のデータ取得、計測において重要な3つのRがあります。Reach(リーチ)、Resonance(レゾナンス)、Reaction(リアクション)です」

ニールセンのメディア計測戦略「3R」

 「リーチ」とは、広告、CMがきちんとターゲットに届いているのかどうか。

 次の「レゾナンス」とは、その広告キャンペーンが共感されたか、広告認知があったのか、ブランド認知があったのか、好意度が上がったのか、購買意向が上がったのか、推薦意向が上がったのかを示す。その広告自身がきちんとユーザーに働きかけることで、広告価値があったかどうかを計測する。

 そして「リアクション」は、最終的にユーザーは店舗に足を運んでくれたのか、購入してくれたのか、またはメルマガに登録してくれたのか、広告によってどんな行動をもたらしたのか──。この3つのポイントで測っていく。

「ユーザーファースト~テレビとスマホの視線争奪戦~」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

日本の経営者は、経験を積んだ事業なら 失敗しないと思い込む傾向がある。

三品 和広 神戸大学教授