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世界5000人の経営幹部調査から導いた「時間貧者」の脱却法

幹部たちが陥りやすい4つのダメパターンとは

2013年7月17日(水)

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 経営コンサルティング世界大手のマッキンゼー・アンド・カンパニーが1964年に創刊した季刊誌「McKinsey Quarterly」──。企業経営のトレンド解説や新しい考え方などを提供し続け、グローバル企業の経営幹部を中心とする読者に広く読まれている。

 このオピニオン誌のオンライン版に当たる「Insights & Publications」で人気を博した記事の概要を同社日本法人の幹部が紹介し、日本企業の経営やビジネスパーソンの仕事に役立ちそうな示唆を提供していく。

 今回は日本法人の岩田林平パートナーが、今年上半期に最も読まれた記事の1つである「Making time management the organization's priority(時間管理を組織の優先事項に)」の内容を紹介しながら、個人任せではなく組織的に経営幹部の時間を効率よく管理するポイントを指摘する。

(構成は宇賀神 宰司=日経ビジネス記者)

 「とにかく、時間が全くない」

 世界中、どのトップマネジメントの方々とお話をしても皆さんこうおっしゃいます。社長だけではなく、役員、部課長クラスの方々も同様です。

 では、なぜ時間が足りないのでしょうか。

 1つには、多くの経営トップが通常のライン業務に加え、部門を越えたプロジェクトに取り組むようになったことがあります。国境を超えたグローバルなプロジェクトチームに関わることも増えています。

 また、競合企業の動きや消費者の変化が激しく、経営環境の変化するスピードが加速しているため、対応すべき緊急事態も増えています。

 こうした状況から多くの経営者の方々が、「このままでは自分の時間を有効に使えない」もしくは「使えていない」との認識が強まっています。今回ご紹介する記事が読者から支持を得ているのも、経営者にとって身につまされる問題で共感する内容だからだと思います。

 企業は、資本が限られる中、注力する事業を選択し、そこに重点的に資本を配分しています。それと同様に、トップをはじめとした経営幹部の時間も有限の資本であるととらえ、時間配分をきちんとマネジメントすることが必要なのです。

 言い換えれば、投資の判断と同様に、経営トップの時間の投資をこれからは考えていかなければならないということです。

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「世界5000人の経営幹部調査から導いた「時間貧者」の脱却法」の著者

岩田 林平

岩田 林平(いわた・りんぺい)

マッキンゼー パートナー

近年では、成長戦略、次世代トップマネジメント人材育成、マーケティング投資の適正化・取引条件改定、企業統合マネジメント、組織再編のプロジェクトなどを主導。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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名和 利男 サイバーディフェンス研究所上級分析官