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“防火壁”づくりに汗する中央銀行

真夏の熱い市場を冷ませ

2013年8月5日(月)

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 中央銀行の関係者たちは、約2カ月に1回のペース(1年のうち7月を除く奇数月。年次は6月開催、次回は9月開催)で、スイスのバーゼルにある国際決済銀行(BIS)の本部で会合を持ち、世界の金融・経済情勢に関する意見交換をしている。

 6月下旬に市場の混乱が大きくなる前、6月23日発表のBIS年次報告では、「ゼロ金利政策や豊富な銀行融資、資産購入など中央銀行が実施している景気刺激策には、好ましくない副作用が伴う」、「中央銀行は時期尚早な解除によるリスクと、出口を遅らせることによるリスクのバランスを的確に計る必要がある。現在の緩和的状況が長引けば、出口での課題も増す」という見解を示していた。

自然な流れのはずだった“バーナンキ発言”

 このような考え方が共有されていたとすれば、6月19日の米連邦公開市場委員会(FOMC)後にバーナンキ米連邦準備理事会(FRB)議長が、量的緩和第3弾(QE3)縮小の道筋まで踏み込んで説明したことは、自然な流れだったとも言える。

 しかしながら、その踏み込んだ発言は「バーナンキ・ショック」第2弾として、その後、世界的な金利上昇を招いた。またFRBメンバー内でも波紋を呼んでしまった。

 6月最終週以降、米国のQE3縮小観測で揺れた市場が、更なる混乱を招かぬように、各国の中央銀行たちは踏み込んだ対応に動いた。この対応の迅速さは、6月下旬の市場の混乱、具体的には米10年物国債の利回りが2.7%台まで一気に上昇したことが、当局の想定する以上のものだったことを表している(図表1参照)。

図1:日米の長期金利(10年債利回り)
(出所)Bloombergより、SMBC日興証券作成

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「“防火壁”づくりに汗する中央銀行」の著者

岩下 真理

岩下 真理(いわした・まり)

SMBCフレンド証券エコノミスト

市場部門での長年のエコノミスト経験を生かす数少ない女性「日銀ウォッチャー」。わかりやすく楽しい解説がモットー。総務省消費統計研究会委員、景気循環学会幹事を務める。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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