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パソコンを取り上げられた職場

再考・タブレットで仕事をこなせるのか

2013年9月18日(水)

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 外出先でも仕事ができて便利なノートパソコン。営業担当者だけでなく、在宅勤務ができるようにノートパソコンを全社員に配布する企業も珍しくない。

 そんななか、営業担当者など外回りの社員からパソコンを没収する企業がでてきた。ノートパソコンの代わりにタブレット(多機能携帯端末)を配布するのだ。

 米調査会社IDCによると、2015年にはタブレットがノートパソコンの出荷台数を抜くと言う。家庭用を中心にノートパソコンがタブレットに置き換わると言われているが、仕事用の道具としてもタブレットはノートパソコンに置き換わるのだろうか。

 2010年に米アップルのタブレット「iPad」が登場した時、企業が営業担当者にタブレットを配布することが流行った時期がある。商談時に顧客に資料を見せやすいため、導入が広がった。だがタブレットはノートパソコンに比べて入力がしづらい。見積書やプレゼン資料などを作成するのにタブレットは不向きだ。そのため担当者は外出時にタブレットとノートパソコンも持ち歩くことになり、かばんが重くなってしまった。しばらくすると、タブレットを持ち歩くことが減り、いつしか活用されなくなっていった。

 今度もそうなるのがおちなのか。いまなぜあえてタブレットなのか。そんな疑問を持ちながら置き換えを進めているいくつかの企業を取材しに行った。

ドリーム・アーツはタブレットに変えることで短時間でも訪問し担当者と話せるようになった(写真:北山宏一)

 ソフトウエア開発のドリーム・アーツは、今年5月に営業担当者から社用のノートパソコンを回収した。その代わりに米アップルのタブレット端末「iPad」を業務用端末として配った。山本孝昭社長がこの方針を社内で発表すると、当然営業部門からの反発は強かった。

 それでも山本社長が強行したのは「パソコンをいじっていると仕事をしている気になっているだけで、実は何もしていない」(山本社長)との持論があったからだ。山本社長からみると、営業担当者は表計算ソフトで数字をいじったり、プレゼン用の資料の体裁を整えたりしていることに多くの時間を費やしているように見えた。こうした営業担当者の無駄な行動をやめさせるためにタブレットを配備したのだ。

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「パソコンを取り上げられた職場」の著者

西 雄大

西 雄大(にし・たけひろ)

日経ビジネス記者

2002年同志社大学経済学部卒業。同年、日経BP社に入社。日経情報ストラテジー、日本経済新聞社出向、日経コンピュータ編集部を経て、2013年1月から日経ビジネス編集部記者。電機、ネットなどを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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