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不確実さが増しているからこそ未来を見通せ

2020年までの底流をなすメガトレンドを押さえる

2013年10月30日(水)

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 アベノミクスに伴う円安・株高に2020年東京五輪の開催決定が加わり、景気が一段と好転している。日本の経済と企業の視界は大きく開けてきたようにも見える。だが、2014年には消費税増税の実施など、不安材料も控える。果たして現在の好況は来年以降も続くのか。2020年までの中期的な見通しを持つうえで押さえておくべき4つのメガトレンドを、ボストン コンサルティング グループ(BCG)のパートナーが解説する。

 「実は、中計をやめてしまったんですよ」。こう話す企業が、最近いくつかある。

 中期経営計画が、日本企業、特に大手に浸透したのは1980年代である。5年先、あるいは10年先のビジョンを描き、そこから3年間のアクションを明確化する。短期の動向に惑わされず、長期的な視点に立つ日本的経営に注目が集まった。

 ところが、バブルがはじけ、日本企業は90年代半ばから米国流の株主志向、成果主義を採り入れた。だがその結果、現在は極めて短期志向になっていないだろうか。

 一方で、事業を取り巻く環境はますます不確実になり、多くの時間を費やして策定した中期経営計画が2年目から使えなくなることも珍しくない。いつしか、中計は、単年度の事業計画の延長に過ぎなくなり、現実に合わせるため、中計を毎年ローリングして、さらに時間を投入している企業もある。実際、経営者との会話は、足元の話が多くなっている。

先が見えないからこそ上を向いて歩こう

 だが、先の見通しが悪くなっている今こそ、上を向いて将来を描くべきである。10年先の経営環境はどうなっているか、そのときに自社はどのような立ち位置にあるのか。

 未来を言い当てることは、極めて難しい。しかし、10年、20年にわたって、継続的に作用しているトレンド(メガトレンド)から、これから起こる構造変化を読み解き、企業としての「備え」と「対応」を決断することはできる。

 ボストン コンサルティング グループ(BCG)では、100のメガトレンドを継続してモニターしており、これらは企業の中長期の計画やビジョン策定に活用されている。その中から、日本企業にとって特に重要と思われるものを選んで、論じてみたい。

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「徹底予測2014 BCGが読み解く4つのメガトレンド」のバックナンバー

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「不確実さが増しているからこそ未来を見通せ」の著者

太田 直樹

太田 直樹(おおた・なおき)

BCGシニア・パートナー

東京大学文学部卒業。英ロンドン大学経営学修士(MBA)。モニターカンパニーを経て現在に至る。ボストン コンサルティング グループ(BCG)フェロー。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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