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ネット英会話、東京五輪でホットに

スマホやチャットの新サービス続々

2013年12月13日(金)

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 2020年に東京五輪の開催が決まりインフラ受注に取り組むゼネコンなど企業特需が高まっているが、企業だけでなく五輪で何か貢献したいと動き出す個人も増えている。外国人が多く来日するので、自分の経験やスキルを生かそうとした時に欠かせないのが英語だ。

 五輪や万博など大型イベントをきっかけに語学を学ぼうとする人は多い。約50年前の1964年に開かれた東京五輪開催のときにも英語を学ぶ人が増えたという。日本英語検定協会による英語力判定テスト「英検」が始まったのも、五輪開催の前年、1963年だ。

 当時の英検は1~3級に分かれていた。最優秀受験者にはイギリスへ18日間の視察旅行が贈られた。日本英語検定協会広報調査課の皆川英明課長は「当時の資料から推測すると、英検に合格することがステータスだったようだ」と話す。

 合格者だけが購入できるバッジは英語を話せる目印となった。当時の外国人向けのガイドブックには、バッジを付けている人に対して英語で話し掛けても良いと書かれていた。日本英語検定協会に残る資料によると、ホテルや航空会社などを中心に英検を団体で受験したり、合格者には手当を支給したりしていた。

1回あたりの授業料は約200円

 2020年の東京五輪に向けての英語の勉強方法は1964年当時とは大きく変わりそうだ。インターネットで学べる英会話教室が増えている。

 受講方法はパソコンにヘッドセットとカメラをつなぐインターネットネット英会話教室だ。インターネット電話「Skype」を使って対面で授業を受けられる。インターネット会話教室を運営するレアジョブの場合、1ヶ月あたりの月謝は5980円。毎日25分の授業を受けられる。フィリピン在住の講師を活用することでコストを下げた。

 レアジョブの会員数は20万人を超えた。中村岳副社長は「五輪が東京に決まってから問い合わせはぐっと伸びた。英語が身近に感じたのかもしれない」と話す。実際に9月と10月の新規会員者数は前年同期比27%増となった。

 佐々木麻琴さんも最近英会話を始めた1人。勤務先のインター・ベルは百貨店などへ店員を派遣する。佐々木さんの派遣先は伊勢丹新宿店。新宿は韓国や中国を中心に外国人観光客が多い。佐々木さんは「接客で英語が必要になることが増えてきた」と話す。

英会話の授業を受ける佐々木麻琴さん(写真:北山宏一)

 佐々木さんはシフト勤務のため、朝早い日もあれば夜遅い日もある。なかなか決まった曜日に英会話教室へ通うことが難しかった。佐々木さんの働き方にとってインターネットの英会話教室が最適だった。

 だが佐々木さんは自宅にパソコンがない。代わりに使うのはスマートフォンだ。マイク付きのヘッドフォンをつけて、講師とビデオ通話で授業を受ける。自宅以外でも受けることが多く、先日は友人との待ち合わせ時間を利用して、新宿の公園で授業を受けたという。

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「ネット英会話、東京五輪でホットに」の著者

西 雄大

西 雄大(にし・たけひろ)

日経ビジネス記者

2002年同志社大学経済学部卒業。同年、日経BP社に入社。日経情報ストラテジー、日本経済新聞社出向、日経コンピュータ編集部を経て、2013年1月から日経ビジネス編集部記者。電機、ネットなどを担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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