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未来にありたい姿を見据えて自社の再定義を

2014年の経営課題を聞く(第1回)

2014年1月8日(水)

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 企業の経営に影響を及ぼす可能性のある時事的な話題を取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちにそのインパクトを読み解いていただくシリーズ。

 今回のテーマは、企業が2014年に取り組むべき経営課題。2013年にはアベノミクスに伴う円安・株高を追い風に多くの企業で業績が好転した。その流れを持続するためにどのような課題があり、その解決にどう取り組むべきか。国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客に、リレー形式で登場し、持論を披露してもらう。

 初回は、一橋大学大学院国際企業戦略研究科の一條和生教授にご登場いただく。同教授は、東京五輪が開催される2020年までに日本企業がなすべきことを3つ挙げ、2014年に最初の一歩を踏み出すべきと説く。

(構成は秋山基=ライター)

一橋大学大学院国際企業戦略研究科の一條和生教授(写真:陶山 勉)

 日本企業が2014年から取り組むべき課題は3つあります。

 第1に、2020年を視野に入れた新たなビジョンを構築し、実現に向けた取り組みをスタートさせること。

 第2に、自社のアイデンティティーを再定義すること。

 第3に、3つのイノベーションを推進していくこと。3つのイノベーションとは、「フルーガル・イノベーション」、「リバース・イノベーション」、そして「コ・イノベーション・ウィズ・カスタマーズ」です。

 順を追って説明していきましょう。

2020年の東京五輪までに大革新を

 2013年に最も話題を集めた出来事と言えば、東京五輪の招致成功でしょう。2020年、つまり今年から数えて6年後に東京でオリンピックが開催されることになりました。

 言うまでもなく、五輪は人々を明るく前向きにさせるビッグイベントであり、開催国は世界中の注目を浴びます。従って、私は、東京五輪を日本企業が大革新を遂げるための契機とすべきだと考えています。

 自社の事業で五輪に関わるかどうかといったことは、この際、関係ありません。2020年を節目の年ととらえ、その時までに自社はどうなっていたいのかという理想の姿を今こそ構想すべきではないかと思うのです。今年1年間を構想に使い、それを2015年から5年計画で実行するというわけです。

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「未来にありたい姿を見据えて自社の再定義を」の著者

一條 和生

一條 和生(いちじょう・かずお)

一橋大学大学院教授

95年米ミシガン大学大学院経営学研究科でPh.D.を取得。一橋大学大学院社会学研究科教授などを経て2007年4月から現職。スイスIMD教授を兼務。専門は経営組織論、イノベーション、知識創造理論。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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