• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

長期成長戦略の構想と原資の棚卸しを

2014年の経営課題を聞く(第4回)

2014年1月22日(水)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 企業の経営に影響を及ぼす可能性のある時事的な話題を取り上げ、国内有数のビジネススクールの看板教授たちにそのインパクトを読み解いていただくシリーズ。

 今回のテーマは、企業が2014年に取り組むべき経営課題。2013年にはアベノミクスに伴う円安・株高を追い風に多くの企業で業績が好転した。その流れを持続するためにどのような課題があり、その解決にどう取り組むべきか。国内ビジネススクールの教壇に立つ4人の論客に、リレー形式で登場し、持論を披露してもらう。

 今回は早稲田大学ビジネススクールの淺羽茂教授の論考を紹介する。同教授は早急に着手すべき経営課題として長期成長戦略の構想を挙げ、その原資となる経営資源の棚卸しをすべきだと指摘する。

(構成は田村 知子=フリーランスエディター)

早稲田大学ビジネススクールの淺羽茂教授(写真:陶山 勉)

 日本企業が早急に着手すべき経営課題として、長期成長戦略の構想が挙げられます。そして、そのためには、これまでの自社のビジネスモデルや強み、技術や人材といった成長の原資となるものを、棚卸しする必要があるでしょう。

 近年は創業の大きな節目を迎える企業が多く、いわゆるアベノミクス効果で日本経済に薄日が差してきたことで、今まさに、長期戦略に取り組んでいる企業も多いはずです。世界を見渡せば、2000年代半ばにいち早く社会インフラ事業に舵を切った米IBMや、サステナブルシティー(持続可能な街づくり)関連の事業を勢力的に展開した米ゼネラル・エレクトリック(GE)といった企業が思い浮かびます。しかし、これはよく考えられていてユニークだと感心させられるような長期戦略を打ち立てている日本企業はあまり見当たりません。

 ただし、日本企業は長期戦略を描くのが不得手と言ってしまうのは、語弊があるでしょう。なぜなら、本格的な長期戦略の構想を迫られる局面を迎えるのは、今が初めてとも言えるからです。

 戦後の経済成長期の日本企業は長期志向で、欧米に追いつけ追い越せという明確な目標がありました。80年代に目標をある程度クリアし、いざ個々の長期戦略が求められる場面でバブルが崩壊。その結果、日本企業は生き残るための課題に追われる短期志向にならざるを得なくなりました。それが今日まで尾を引いているのかもしれません。

 ここを抜け出し、かつての横並びの長期志向とは質の違う、独自の長期戦略を練るのは容易なことではありません。そこで、自社の成長の原資の棚卸しが必要となってくるのです。

コメント0

「MBA看板教授が読むビジネス潮流」のバックナンバー

一覧

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

コメント入力

コメント(0件)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

トップの身の丈が組織の限界を作る。

多田 荘一郎 GEヘルスケア・ジャパン社長兼CEO