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脱デフレでグレート・ローテンション到来なるか

2014年の株式市場が注目する8大テーマ(その2)

2014年1月23日(木)

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 前回のコラム(いよいよ試される「第3の矢」の成果)に続き、株式市場との関連で見た2014年のアベノミクスの注目テーマを考えてみます。8つ挙げたテーマのうち、今回は成長戦略関連以外の4テーマを取り上げます。なお、最近の状況の変化などを踏まえ、前回のコラムに掲載した図表1の内容を、下記のように一部修正しました。

注:影響は進展があった場合に日本株に与えるプラスの影響
出所:大和住銀投信投資顧問

2%のインフレ目標は達成できるか?

 今回取り上げる4つのテーマで最も注目されるのは「2%のインフレ目標」です。日銀は2015年3~4月までに、消費者物価(除く生鮮食品、以下単に消費者物価)の前年比2%上昇(消費税率引き上げの影響を除く)を実現するとしており、年内にその帰趨はほぼ見えてくるでしょう。

 インフレ率2%は簡単なことではありません。下記の図表2が示すように1995年以降で日本のインフレ率が2%に達したのは、消費税率が引き上げられた1997~98年と、原油価格が1バレル=150ドルまで上昇した2008年だけです。日本経済にとってインフレ率2%がいかに高いハードルか、お分かりいただけると思います。

出所:総務省ホームページより作成

エコノミストは2%達成に慎重

 昨年4月に日銀が「異次元緩和」を発表した時は「2%達成は不可能」との見方がエコノミストの間では大勢でした。これは今も変わっていません。

 日本経済研究センターが民間エコノミスト約40人の見方を毎月まとめている「ESPフォーキャスト」の1月調査では、2015年3~4月ごろまでに物価目標が達成「できない」との回答が40人中34人もいました。「できる」の回答は1人です(ほかに「どちらとも言えない」が5人)。

「政治と市場の“正しい”見方」のバックナンバー

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「脱デフレでグレート・ローテンション到来なるか」の著者

門司 総一郎

門司 総一郎(もんじ・そういちろう)

大和住銀投信投資顧問/経済調査部部長

アジア株ファンドマネージャー、チーフストラテジスト、投資戦略部長などを経て、2014年より経済調査部部長。 同社ホームページに「市場のここに注目」を掲載中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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