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賛否が分かれる「うつ休職」予測

問われるのは、企業の従業員保護の本気度

2014年2月25日(火)

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 うつ病を中心としたメンタルヘルス不全による休職が社会問題になりつつある。企業は、従業員のメンタルヘルスの把握に本腰を入れなければならない時代に突入した。

 従業員のメンタルヘルスを診断する企業向けのサポートツールが数多く登場しているが、人材管理システム会社のサイダス(東京都港区)が投入した「サイダスケア」は、従業員のメンタルヘルスの状態を可視化できるのが特徴だ。

 新サービスでは、適性診断、人事情報などの人材データから従業員のストレス耐性を独自のアルゴリズム(計算手法)で指標化。出退勤データから欠勤や遅刻の状況を抽出し、メンタルヘルスをリアルタイムに管理する。メンタルヘルス不全で休む前兆を発見した場合には、企業にアラートを出す仕組みだ。

サイダスケアのサービス画面。利用料は従業員数に応じて決まり、1000人の場合は1人当たり月額350円(当初3カ月間は無料)。サイダスは今後、 EAP(従業員支援プログラム)提供企業と提携し、サポート体制も整備する予定

メンタルヘルス不全の予兆となる勤務パターンを特定

 同社はビッグデータ解析の手法を活用。40万人のビジネスパーソンのデータを基に、メンタルヘルス不全で休んだ人の性格や資質、勤務状況を分析し、メンタルヘルス不全で休職する場合に一定のパターンがあることを見つけ出した。例えば、ストレス耐性の低い人が、「週2回遅刻+月2回欠勤」や「月曜日と火曜日の欠勤が多い」といった勤務パターンになると、危険な兆候だという。

サイダスの創業社長である松田晋氏

 「メンタルヘルス不全は、本人の資質や勤務状況だけで起こるわけではない。上司や同僚との相性も重要」と、サイダスの松田晋社長は指摘する。

 同サービスでは、蓄積された人材情報を基に、上司や同僚との相性も可視化。どの上司と組めばストレスがかかりにくいかといったことも一目で分かる。「ストレス耐性が低くても仕事面で優秀な従業員は多い。休職したら企業にとって損失は大きく、予防することが重要」と松田氏は話す。

 メンタルヘルス不全で休んだ従業員が復職する際に、最適な部署や役割を見つけ出す機能も実装。メンタルヘルス不全の再発防止にも活用できる。

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「賛否が分かれる「うつ休職」予測」の著者

森岡 大地

森岡 大地(もりおか・たいち)

日経トレンディ記者

2006年、日経トレンディ記者、2013年、日経ビジネス記者、2014年に日経トレンディ記者。“イクメン”を目指し、仕事との両立に奮闘中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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