• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

「ウォール街のご意見番」に、子育ての悩みをぶつけてみた

高収入×専業主婦の方が高学歴の子供が育つのか?

2014年4月21日(月)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 4月11日、筆者はブラックストーン・アドバイザリー・パートナーズ副会長であるバイロン・ウィーン氏の小規模ミーティングに出席する機会に恵まれた。

 バイロン・ウィーン氏は「ウォール街のご意見番」ともいえる大御所だ。長年モルガン・スタンレーのストラテジストを務め、2005年にヘッジファンドのピークス・キャピタル・マネジメントへ移籍、2013年から資産26兆円を運用する資産運用会社、ブラックストーンの副会長を務めている。

 彼が有名なのは、1986年から30年近く毎年「世界10大びっくり予想」を出していること。ここでの「びっくり」とは、「平均的な投資家は3分の1程度の確率でしか起こらないと考えているが、ウィーン氏が2分の1の確率で起こると考えていること」と定義されている。

 突拍子も無いシナリオも多いため、的中率はそれほど高くない。だが毎年何かが必ず当たるため、毎年年初になると「びっくり予想」は業界内で話題を集める。2013年は、日本株の大幅上昇や1ドル=100円台を予想し、それを見事に的中させた。彼は今年も日本株に対して強気で、「年末に日経平均は大幅に上昇し、1万8000円台になるだろう」「為替は1ドル=120円となる」などと予想している。

所得格差は教育格差

 ミーティングでは、2014年のびっくり予想の解説や、ウィーン氏がそう考える根拠を一通り聞いたわけだが、それについては別の機会に譲ろう。彼のマーケット予測はもちろん興味深かったが、私はそれ以上にミーティングの後半で彼が「格差問題」について触れたことに興味を持った。

 ウィーン氏は、米国で今最も問題となっていることの一つに「格差の拡大」を挙げた。IMF(国際通貨基金)の調査によれば、米国の人口の上位10%の所得層が米国全体の所得に占める割合は1980年代に30%だったが、足元では48%にまで増えた。ピュー研究所が実施した世論調査によれば、65%の米国民が「ここ10年間で格差は拡大した」と答えているという。

コメント7

「記者の眼」のバックナンバー

一覧

「「ウォール街のご意見番」に、子育ての悩みをぶつけてみた」の著者

武田 安恵

武田 安恵(たけだ・やすえ)

日経ビジネス記者

大学院卒業後、2006年日経ホーム出版(2008年に日経BPと合併)に入社。日経マネー編集部を経て、2011年より日経ビジネス編集部。主な担当分野はマクロ経済、金融、マーケット。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント投稿機能は会員の方のみご利用いただけます

レビューを投稿する

この記事は参考になりましたか?
この記事をお薦めしますか?
読者レビューを見る

コメントを書く

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

私の仕事は経営することではなく、リーダーであることです。

ジェンスン・フアン エヌビディア創設者兼CEO