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アナログへの原点回帰で大躍進したIT企業

2014年4月23日(水)

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 韓国に拠点を置く石油会社S-OIL。彼らが2012年1月に実施したキャンペーン「Here balloon」の映像を見たときは衝撃を受けた。

 日々韓国ソウルのドライバーは駐車場の空きスペースを見つけるのに500メートルほどさまよう。これを毎日続けると1カ月で約15kmほどの距離を駐車場内で走っていることになる。1日に700台が駐車場のスペースを探すためにさまようと、年間に換算すると8000リットル以上のガソリンを無駄に消費してしまう。

 彼らが解決策として提示したものは、実にシンプルで、実にアナログだった。

 クルマが駐車すればバルーンは見えなくなり、クルマが離れれば「HERE(ここ)」と書かれたバルーンが浮かび上がる。駐車場のスペースにバルーンを備え付けるだけという極めて少額の投資で、ドライバーは一目で空きスペースが分かり、右往左往しなくて済むのだ。

 もちろん見通しの良い駐車場でなければ意味がない。だが、それでもバルーンだけで解決してしまおうというこのアナログな解決策は、IT(情報技術)の過剰投資ともいえる現状を皮肉るのに十分と言える。

店舗への再来店を促進するサービスを手がけたい

 このキャンペーンを思い出したのは同じく韓国の29歳の起業家、リチャード・チェ氏の話を聞いたのがきっかけだ。チェ氏はSpoqa(スポカ)の共同創業者であり、CEO(最高経営責任者)。彼が店舗向け来店促進サービス「Spoqa」を始めたのは2011年11月だ。

 当時、韓国では日本と同様、グルーポンをはじめとするクーポン旋風が巻き起こっていた。グルーポンのモデルは、あらかじめ店舗で利用できるクーポンを大幅な割引率で販売するというもの。ツイッターやフェイスブックといったソーシャルメディアとも連動していたため、飲食店だけでなく、美容室やネイルサロン、レジャー施設、体験型アトラクションなど様々なジャンルで圧倒的な集客力を誇った。

 「1つの店舗に多くの新規顧客を送客するという店でグルーポンのモデルは圧倒的だった。だが、一度訪れて再来店しないという、リピート率の課題を多くの店舗が抱えていた」とチェ氏は振り返る。再来店を促進する事業に商機があるのではないか。そこで始めたのがSpoqaだった。

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「アナログへの原点回帰で大躍進したIT企業」の著者

原 隆

原 隆(はら・たかし)

日経コンピュータ記者

宮崎県出身。お酒が好きです。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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