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高額商品を店頭で手に取ってもらう法

脱デフレ型スーパーのハローデイ

2014年4月30日(水)

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 4月1日の消費増税から1カ月。導入前後には多少の混乱もあったが、新しい価格と表記に消費者もすっかり慣れてきた頃だ。

 家計全体で見れば3%の増税が与える影響は少なくないが、日常生活での少額商品の購入なら「たかだか3%」と私は高をくくっていた。だが、98円だったミネラルウオーターが101円になったり、120円だったガムが130円になっていたりすると、想像以上に値上げのインパクトを受ける。数円という絶対額よりも変化した数字が与える心理的な影響の方が大きいようだ。

 そうした中、スーパーマーケットの今後の課題はこの「消費者のためらい」をいかに払拭できるかだ。そのためには、これまで続けていた低価格戦略、つまりデフレ型販売モデルを見直す必要がある。

 消費者のためらいを減らし、むしろ高額な商品を手に取ってもらう。この戦略を続けて来店者の客単価を上げているスーパーがある。北九州市に本社を置くハローデイだ。

商品の置き場を変えれば売れる

 ハローデイは北九州市、福岡市、熊本市、山口県下関市などで49店を展開する中堅のスーパーだ。自ら「アミューズメントフードホール」と呼び、店内ディスプレーや商品棚の展示方法を工夫して、お客に楽しみながら買い物をしてもらうことを目指している。

北九州市にあるハローデイ足原店(写真:菅 敏一、以下同)

 2007年にオープンした北九州市の足原店は、ハローデイのそうした取り組みをいち早く導入する実験店としての役割を担っている。

 「ただ並べても売れない。商品価値を伝えるにはどこに置くのがいいか、社員もパート従業員も常に考えている」

 こう話すのはハローデイ足原店の飯森泰助ストアーマネージャーだ。実際にどのような工夫があるのか見てみよう。

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「高額商品を店頭で手に取ってもらう法」の著者

宇賀神 宰司

宇賀神 宰司(うがじん・さいじ)

日経ビジネス記者

日経クリック、日経ベンチャー(現・トップリーダー編集などを経て、2007年1月から日経ビジネス編集記者。流通、中小ベンチャー、マネジメント、IT(情報技術)を担当する。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

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