• BPnet
  • ビジネス
  • IT
  • テクノロジー
  • 医療
  • 建設・不動産
  • TRENDY
  • WOMAN
  • ショッピング
  • 転職
  • ナショジオ
  • 日経電子版

Googleと大震災 「失敗は、次に役立たなければ意味がない」

ネットは巨大地震から何を学んだのか(2)

2014年5月30日(金)

  • TalknoteTalknote
  • チャットワークチャットワーク
  • Facebook messengerFacebook messenger
  • PocketPocket
  • YammerYammer

※ 灰色文字になっているものは会員限定機能となります

無料会員登録

close

 東日本大震災が、それまでの地震災害と異なっていたことの1つに、発災時、日本社会にITが広く根付いていたという点があげられる。通信が途絶え、情報が少ない中、Googleが提供した安否確認ツール「パーソンファインダー」は数多くの人々の安否情報を、不安の中にいる家族や友人に届けた。あのとき、Googleではどのような取り組みがなされていたのか。前回に引き続き“防災の鬼”渡辺実氏が聞く。

 前回に引き続き、六本木ヒルズ内のGoogle日本法人で話を聞くチームぶら防。東日本大震災の際は、米国のクライシスレスポンスチームが立ち上げた「パーソンファインダー」をきっかけに、Google社員たちは自主的に被災者支援サービスを打ち出していったのだった。

パーソンファインダーの開発はいま、日本が中心地になっていると話すシニアエンジニアリングマネージャーの賀沢秀人氏

 ところで、と渡辺氏は質問した。

 「パーソンファインダーは、東日本大震災のあと、米国のチームが立ち上げたとおっしゃいましたね。全世界の災害について、米国のスタッフが判断するという態勢をとっていらっしゃるんですか?」

 取材に応じてくれたシニアエンジニアリングマネージャーの賀沢秀人氏はうなずいた。

 「そうです。ただし、彼らが被災地の情報を持っているわけではありません。災害の情報というのは、被災地から離れれば、とかく過小評価されたり、逆に過大評価されたりすることがある。たとえばいま(取材日)、ボスニアのあたりは大洪水で大変な被害が起こっていますが、日本ではあまり報じられていませんよね?

 ですから、Googleでは被災地に近い場所にいるスタッフが、災害をスコアリング(点数化)する方法を取っています。自分なりに集めた情報をもとに、決められたチェック項目を埋めていくと、最終的な合計点が出る。それを米国のクライシスレスポンスのチームに送ると、彼らは複数のスコアリングの結果を総合的に判断して、被害の深刻さを把握する。そうして、パーソンファインダーのオープンが判断されるのです」

コメント2件コメント/レビュー

ローカルに対応する柔軟性と、グローバルにバックアップできる体制。興味深い。ラジオ局とのコラボは、ぜひ実現して欲しい。(2014/05/30)

「渡辺実のぶらり防災・危機管理」のバックナンバー

一覧

「Googleと大震災 「失敗は、次に役立たなければ意味がない」」の著者

渡辺 実

渡辺 実(わたなべ・みのる)

防災・危機管理ジャーナリスト

株式会社まちづくり計画研究所代表取締役所長、日本災害情報学会理事、NPO法人日本災害情報サポートネットワーク理事長。国内外の災害現場からジャーナリスティックな提言を行う。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

水原 央

水原 央(みずはら・よう)

ライター/劇作家

東京大学理学部数学科卒業後、ライター、劇作家、ラジオ・パーソナリティとして活動する変わり種。現在は科学の知識を活かして地震や防災の問題をわかりやすく伝える記事を志し、奮闘中。

※このプロフィールは、著者が日経ビジネスオンラインに記事を最後に執筆した時点のものです。

日経ビジネスオンラインのトップページへ

記事のレビュー・コメント

いただいたコメント

ローカルに対応する柔軟性と、グローバルにバックアップできる体制。興味深い。ラジオ局とのコラボは、ぜひ実現して欲しい。(2014/05/30)

「Googleの企業文化では、『手をあげた人が新しいものを作り、とにかく試す』作業が日常的に繰り返されています」とありますが、その作業に係る経費の原資は企業が生み出した利潤ではないでしょうか。これから先もGoogleはひとつの企業として利益を追求していくでしょう。このような理由から「日本の自治体はGoogleと手を組む有効性に気づきながらも、一歩が踏み出せない」と思います。もしもGoogle(のような組織)が中央省庁の外郭団体(独立行政法人など)であれば自治体はすぐにでも手を組むでしょう。日本にはGoogle並みの技術をもった組織はないのでしょうか。(2014/05/30)

ビジネストレンド

ビジネストレンド一覧

閉じる

いいねして最新記事をチェック

閉じる

日経ビジネスオンライン

広告をスキップ

名言~日経ビジネス語録

リクルートは企業文化そのものが競争力です。企業文化はシステムではないため、模倣困難性も著しく高い。

峰岸 真澄 リクルートホールディングス社長